柴田力技術士は「通貨危機前、韓日部品・素材企業間の技術・品質格差は２０年ほどあったが、最近は３、４年に縮まっている」とし「中国と韓国はまだ１０年以上も差があり、日本は韓国での部品調達をさらに増やすだろう」と述べた。

柴田氏は２９日、知識経済部長官から韓日産業協力賞を受賞した。千葉県で技術士事務所を経営する柴田氏は１９９８年以降、４７カ国で中小企業に技術指導をしてきた。分野は組立ラインの生産性向上、物流改善など。明治大機械工学科を卒業し、主に自動化関連企業で４０年間勤めた。

柴田氏は「韓国の中小企業のオーナーと現場職員は日本で技術を学んだ後、短期間で技術を習得し、独立しようという意志が非常に強い」とし「日本企業が１０年かかる技術習得を韓国は３、４年で習得し、新しい分野に果敢に挑戦するのが印象深い」と述べた。


また「韓国部品企業も００年以降、創業者から２世、３世への引き継ぎが活発に行われているが、現場を経験せずにすぐに管理職から始めるのが日本との大きな違い」と指摘した。

柴田氏は生産性の向上は作業工程の短縮が重要だと強調する。柴田氏は「ドリル作業に６秒かかっていたものを３秒短縮するだけでも、一日１万個を生産する場合、８時間短縮できる」と説明した。