「世界で最も広い地雷原の故郷」－－。

米国でネチズンがたくさん利用するインターネット俗語辞典である「都市辞典サイト」（www.urbandictionary.com）の検索ウインドウに「Korea」を入力すると最初に出てくる言葉だ。米国が韓国の代表のイメージとして「地雷」を思い浮かべるという事実には驚かされる。

ところでこの地に住んでいる私たちはいざ地雷といえば非武装地帯（ＤＭＺ）など軍事地域にあるものだと思う。わずか３年前、仁川市江華郡（インチョンシ・カンファグン）ヤントゥル海水浴場のような所でも地雷が爆発した。よくあるＭ－１４対人地雷は重さが１００グラムにしかならない。今年のように暴雨が多いと地に浅く埋まった地雷が水に流されて谷・河川を通じ、全国どこにでも流れてしまう。


２０００年以後、地雷事故で死んだりけがをしたりした民間人が４７人にもなる。年平均４人ずつだ。それでも我々はその深刻性をよく知らないか、それとも忘れて暮らすのが明らかだ。

政府の対応も惜しい部分が多い。戦後、地雷被害者が正確にどれだけになるのか、現在埋まっている地雷は何発なのかさえ正確な資料がない。政府や軍で持っている資料は推定値とか極めて一部だけ反映したものなどだ。

それに過去、韓国政府は事実と違う話もした。１９９７年、ノルウェーのオスロで行われた「対人地雷禁止条約に関する国際会議」で韓国の代表団は「韓国には対人地雷によるどんな犠牲者もいないうえ、１５５マイル（約２５０キロ）非武装地帯を除いたどんな地域にも対人地雷を埋設していない」と明らかにした。こんな公式立場にもかかわらず事故が絶えず、政府は９８年以後からソウル牛眠山（ウミョンサン）を含めて全国の後方地雷地帯３６カ所に設置した地雷を除き始めた。しかしいまだに３９００発は見つかっていない。これらの地域は地雷が残っているにもかからわず「過去地雷地帯」というあいまいな名で管理されている。地雷は国際的に１発あっても「地雷地帯」と表示され、管理されている。しかし我が国は「過去」という言葉をはがさずにいる。

政府は地雷除去専門部隊も創設した。汝矣島の面積（８．４平方キロ）の１０倍を超える９１平方キロの地雷地帯を４個工兵部隊が引き受けている。予算も年間４億４０００万ウォンにすぎない。人材と予算が法外に不足だ。国防部関係者は「不足した予算をまず投入する所が多く、地雷部門は後回しにならざるを得ない」と話した。

国家は国民ただ一人の生命も疎かにしてはいけない。それが先進国だ。中央日報の地雷関連探査補も直後、李明博大統領が対策を立てることを指示するなど政府が素早く出たのは幸いなことだ。これからは根本的な対策を立てなければならない。

地雷被害実態と危険を世界に知らせた功労でノーベル平和賞を受けた地雷禁止国際キャンペーン（ＩＣＢＬ）ブリゴッド事務総長の言葉に耳を傾ける必要がある。「韓国政府は地雷関連別途の機関を作り、国民に地雷危険教育をして、被害実態を把握しなければならない」



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