１９８３年１月、ロナルド・レーガン米大統領は「日本に学ぼう」という内容の年頭教書を発表した。 「人口は米国の半分だが、日本には大卒エンジニアがもっと多い」と述べ、教育の重要性を指摘したのだ。 米国の建国以来、大統領の年頭教書で「日本に学ぼう」という発言が出てきたのはこの時が初めてだ。 当時、日本企業の米国市場進出と日本経済の浮上を背景に、日本経済体制の優越性が取り上げられていた時期だった。

米国の「日本学習ブーム」はその後１０年以上続いた。 日本の学校カリキュラムに対する世界の関心が高まり、さらに文部省は小中高校の教育内容が書かれた学習指導要領を英文で制作し、各国に配布するまでに至った。 その内容は日本企業の経営方法、労使関係から治安維持など幅広いものだった。 米国の主要都市の警察幹部らが日本の警察活動を見学し、８５年には米上院で「日本の産業技術を学ぼう」という趣旨の法案までが通過した。 ▽重要な日本の技術開発に関する年次報告書を作成する▽日本の技術に関する文献を収集・翻訳する事務所を日本に設置する－－などの内容だった。 その後、日本はバブル経済の崩壊、長期不況を経験し、いま米国では「日本経済の前轍を踏んではならない」という言葉までが出ている。

ところが今度は日本が「韓国に学ぼう」と騒がしくなっている。 バンクーバー冬季オリンピック（五輪）で善戦した韓国のスポーツはもちろん、大統領が乗り出して原発の受注まで引き出すセールス外交も謙虚に学ぶべきだと話している。 日本経済新聞など有力紙は連日、社説や特集記事で韓国企業の善戦を分析するのに忙しい。 実際、ＤＲＡＭ・テレビ・携帯電話・造船などの分野では韓国が日本を抜き、自動車・鉄鋼・化学分野でも韓日間の差は大きく縮まった。 数十年間にわたり米国市場を掌握してきたソニーとトヨタが三星（サムスン）と現代（ヒョンデ）車に市場を明け渡している現実も、日本を刺激するのには十分だ。 かつて日本の国内総生産（ＧＤＰ）は韓国の１１倍だったが、この２０年間で５．３倍に縮小した。１人当たりの国民所得格差も３．９倍から２．１倍に縮まった。 正直なところ日本に住みながら最近ほど誇らしく感じたことはない。


それなら今の韓国は、米国をのみ込みそうな勢いだった８０年代当時の日本ほどの力をつけたのだろうか。 昨年、韓国は対日貿易で２７０億ドルの赤字を出した。 韓国企業が輸出品に入る核心部品・素材をほとんど日本から輸入しているからだ。 韓国は戦後これまで一度も対日貿易で赤字を免れたことはない。 米国や欧州などで日本企業に勝っても、日本市場では全く力を発揮できない。 トヨタの大規模リコール問題で自尊心が傷ついても、日本人には「韓国は価格競争と量産技術で勢いづいているが、日本企業は技術力と品質で勝負する」という自負心がある。 日本の消費者は相変わらず日本製品が最高だと信じているのだ。 余計なことを言うのはよそう。日本市場が本当の競争の場だ。 ここで三星（サムスン）のテレビがシャープや東芝の製品を抑え、現代（ヒョンデ）自動車がトヨタ自動車ほど売れる日、祝杯はその時にあげても遅くはない。

朴素ヨン（パク・ソヨン）東京特派員