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【社説】東方神起きっかけに芸能産業の先進化急ぐべき

アイドルグループ・東方神起の専属契約紛争をめぐる波紋が日増しに広がっている。東方神起が所属する芸能プロダクション「SMエンターテイメント」が16日に予定された所属歌手らの合同公演を延期すると発表し、批判する世論が沸き起こっている。同公演はチケットの発売と同時に完売するほど国内外のファンから大きな関心を集めていたという。航空機に乗り「遠征観覧」を計画していた海外のファンも相当数だったというのが主催側の説明だ。

芸能人と所属事務所の紛争が国内を越え、外国のファンらにまで損害を及ぼすことになったから、不始末極まりない。東方神起のメンバーら3人の主張通り、SMが不公正な契約を強いたのか、それともSMの主張通り何かほかの内部事情があるのか、まだはっきりしていない。ただ今回の事態が世界最高レベルに成長した韓国大衆文化のコンテンツとは相応しくない芸能産業の後進的な下部構造を表出した点は明らかだ。

企画会社が幼い芸能人志望者を発掘、デビューさせた後、各種の契約を代行し、私生活にまで深く介入する現行のシステムでは対立やスキャンダルが相次ぐほかないのだ。今春、公正取引委員会(公取委)が芸能プロダクション19社に所属する芸能人230人の専属契約書を調べた結果を見ても問題が深刻である。「自身の居場所を常に所属事務所に通報しなければいけない」「契約を解約する場合は類似の芸能活動をすべて中断しなければいけない」など奴隷契約に近い条項がほぼすべての契約で発見されたのだ。

公取委がこうした諸条項の是正や標準約款の導入を勧告することで、変化の第一歩を踏み出してはいる。しかし各企画会社が反発、きちんと進むかどうかは依然として未知数だ。遺書を残して自殺した女優チャン・ジャヨン事件に続き、東方神起をめぐる波紋に至るまで、患部を露呈しただけに、いつまでも手術を先送りするわけにはいかない。一日も早く関連法と制度を整え、落後した芸能産業のシステムを再整備しなければいけない。

歌謡と映画、テレビドラマなど韓国大衆文化のコンテンツは莫大な外貨を稼ぐだけでなく、海外で韓国と韓国人のイメージアップにも大きく寄与している。韓流の成功を持続させるためにも、芸能産業の先進化は「選択ではない必須」なのだ。

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