【社説】東方神起きっかけに芸能産業の先進化急ぐべき

2009.08.10 09:42

芸能人と所属事務所の紛争が国内を越え、外国のファンらにまで損害を及ぼすことになったから、不始末極まりない。東方神起のメンバーら３人の主張通り、ＳＭが不公正な契約を強いたのか、それともＳＭの主張通り何かほかの内部事情があるのか、まだはっきりしていない。ただ今回の事態が世界最高レベルに成長した韓国大衆文化のコンテンツとは相応しくない芸能産業の後進的な下部構造を表出した点は明らかだ。

企画会社が幼い芸能人志望者を発掘、デビューさせた後、各種の契約を代行し、私生活にまで深く介入する現行のシステムでは対立やスキャンダルが相次ぐほかないのだ。今春、公正取引委員会（公取委）が芸能プロダクション１９社に所属する芸能人２３０人の専属契約書を調べた結果を見ても問題が深刻である。「自身の居場所を常に所属事務所に通報しなければいけない」「契約を解約する場合は類似の芸能活動をすべて中断しなければいけない」など奴隷契約に近い条項がほぼすべての契約で発見されたのだ。