先月３１日、専属契約効力停止仮処分申請を出した東方神起のシア・ジュンス、ヨンウン・ジェジュン、ミッキー・ユチョンが「不当な契約の束縛から逃れたい」と明らかにした。

３人は３日、代理人である法務法人世宗側の報道資料を通じて「１３年という専属契約期間は事実上終身契約を意味し、不当な専属契約から脱したい」と強調した。


３人は「デビュー後、５年間、私たちは会社が一方的に決めて進行した日程によって心身ともに非常に疲れた。１年に１週間を除いては１日に３～４時間程度の睡眠しか取れずにスケジュールを消化した。アーティストとしての夢をつかむよりは会社の収益創出のための道具として消耗してしまうと判断した」と述べた。

これらは契約期間１３年をめぐり「軍服務期間まで含む場合１５年以上で、いまだ１０年近い時間が残っており、事実上、芸能界引退までを意味した。専属契約を解除する場合、すべて投資金の３倍、失う収益の２倍に当たる違約金を負担しなければならず、束縛されるほかなかった」と説明した。

これまでＳＭから適当な金銭的補償を受けることができなかったことも指摘した。３人は「専属契約上、アルバム収益の分配条項を見ると、最初の契約では単一アルバムが５０万枚以上販売された場合にだけその次のアルバムリリース時、メンバー１人当たり１０００万ウォンを受け取ることができるだけで、５０万枚以下の売上の場合にはただの一銭も収益を配分されることができないとされている。今年この条項が改定された後にもメンバーたちがアルバム売上で分配される収益金は、アルバム販売量によって１人当たり０．４％～１％にすぎなかった」と暴露した。

しかし対立の起爆剤になったといわれている化粧品事業は今回の訴訟と無関係だと主張した。３人は「メンバーたちが化粧品事業に投資したことは今回の仮処分申請とは全く関係がない。３人が株主に投資しただけで芸能活動とは全く無関係だ。私たちが申請問題の核心は専属契約の不当性であり、ＳＭは契約と何らの関係がない化粧品事業を取り上げ、問題の本質を濁ごそうとする試みを直ちに中断してほしい」と述べた。

３人は、また「解散したくない」とはっきり述べた。「今回の仮処分申請は東方神起の解散を前提とするものではない。たとえ問題解決方式に対する見解の違いで３人だけが訴訟に参加したとしても、メンバーたちの間には何ら問題はない」と強調した。



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