「サイバー世界大戦」はもはや小説の話ではない。「７・７サイバーテロ」事態をめぐりセキュリティー専門家らが話している言葉だ。国境のないオンライン世界で各国が敵対国のサイバー空間をまひさせる組織的行動に出る一方、これを防ごうとするオンライン保安部隊が次々と創設されている、という話だ。

セキュリティー会社のＫＴＢソリューションのキム・テボン社長は「今年発生しているサイバーテロは、いたずらや政治的意図のある単純なハッキングを越えて、国家間サイバー戦争の様相を見せる場合がある」と伝えた。


キム社長は「主要公共機関や金融機関・報道機関を標的にした攻撃は、サイバー大戦に備えたテストの可能性がある」と付け加えた。今回の場合、韓国政府と主要機関がハッキング攻撃にどれだけ迅速に対処するかチェックするという意味も込められているかもしれない、ということだ。

国家情報院も今回の攻撃が北朝鮮または北朝鮮追従勢力が敢行したものと推定した。また発源地が北朝鮮であるサイバー攻撃が増えるとみている。韓国国防部も最近、オンライン保安対策を用意しながら、国家安保のためのサイバーテロ対応部隊の創設と専門家養成に乗り出した。

◇オンラインに移った戦争＝放送通信委員会とインターネット・セキュリティー業界によると、２０世紀の第１・２次世界大戦のような大規模な戦争の可能性が減る代わりに、覇権を狙う米国・中国や北朝鮮など国家間の目に見えないサイバー戦争は激しくなっている。

ソウル女子大のパク・チュンシク教授（情報保護学科）は「各国政府は自国の‘ゾンビＰＣ’に植え付けられた敵性国‘サイバー細作（スパイ）’との戦争をひそかに行っている」と強調した。

米ペンタゴン（国防総省）が‘ハッカーの遊び場’に転落するなどサイバーテロの安全地帯は消えている。昨年は米大統領選を控え、オバマ陣営とマケイン陣営のコンピューターが中国人と推定されるハッカーの攻撃を受けた。ワシントンポストによると、米政府コンピューター網のサイバーテロは昨年５４８８件で、前年に比べて４０％増えた。

中国もサイバーテロで政府ネットワークがハッキングされた。香港サウスチャイナモーニングポストは最近、「台湾出身と推定されるハッカーが温家宝中国首相が作成した０９年度政府業務報告書を複製した」と報じた。

◇韓半島「オンライン戦争」のシナリオ＝セキュリティー業界によると、国防部は最近、内部で韓半島サイバー戦争に備えた総合対策をまとめた。今年に入って北朝鮮などが国内オンライン空間を相手にサイバーテロを始めているという兆候のためだ。

特に有事の際に国内オンライン網をまひさせれば、先端デジタルで武装した軍戦力は大きく弱まる。その兆候が全国的に‘抱き込まれた' ２万台余りの‘ゾンビパソコン’によって表面化したという判断だ。

普段は核爆弾のような悪性コードを‘ゾンビパソコン’にこっそりと隠しておき、時期が来れば主要政府ネットワークに大量に悪性ファイルを発送してダウンさせるのだ。最近は‘ゾンビパソコン’に入り込んだ悪性コード自体に攻撃命令語が含まれ、遠隔から指令すれば望みの時間に望みの対象を攻撃する。

これを受け、国防部は来年国防関連サイバーテロを総括する「情報保護司令部」を発足させ、毎年８０人の専門家を配置することにした。



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