ソウル明洞（ミョンドン）の一部の衣類売り場が「万引き禁止」という警告文を中国語で掲示している事実が中国メディアを通して中国国内に伝えられ、嫌韓世論がまた強まり始めている。

中国語の警告文に初めて問題を提起したのは中国の国際問題専門紙「環球時報」。 同紙は２４日、「ソウル明洞（ミョンドン）の一部の衣類店が『禁止偸盗』という中国語の警告文を店内に貼り、中国人観光客の感情を傷つけている」と報じた。 環球時報は最近、韓国に対する批判的な記事を数多く掲載し、中国の嫌韓世論をあおっている。

同紙は「中国人観光客に対する差別が問題。中国人全体を疑う警告文を見れば、楽しい旅行気分が損なわれる」と主張し、「こうした態度は韓国に対する反感を招き、韓国の観光産業に大きな打撃になるだろう」と伝えた。


この記事は直ちに中国国営放送ＣＣＴＶやインターネットを通じて中国各地に伝わり、中国ネットユーザーの嫌韓感情を刺激した。

記事を見た中国のネットユーザーは「黙っていない」「韓国は三流国家」「韓国商品を使うのをやめよう」などとコメントしている。