イスラエルとの武力衝突後に停戦に入ったイランが中国Ｊ（殲）－１０Ｃ戦闘機の購買を再推進していると、香港星島日報が２８日、イランとロシアのメディアを引用して報じた。




報道によると、イスラエルと「１２日間の戦争」を終えたイランは、中国から４００機のＪ－１０Ｃを購入する交渉を再開した。


これに先立ちイランは２０１５年、中国とＪ－１０Ｃ最大１５０機を購入する契約を締結したが、決済方式をめぐる隔たりのため決裂した。当時、外貨不足と国連の武器禁輸措置に苦しむイランが石油や天然ガスによる物々交換方式を要求したが、中国は受け入れなかった。

イランはイスラエルとの衝突で制空権を掌握された後、空軍戦力の補強を急いでいる。今回のイスラエルとの衝突前、イランの使用可能な戦闘機は約１５０機にすぎず、大部分は１９７０年代に購入した米国産老朽機種Ｆ－４、Ｆ－５、Ｆ－１４だった。

イランは２０２３年、ロシアと第４．５世代多目的戦闘機ＳＵ－３５を５０機購入する契約を締結したが、これまで引き渡されたのはわずか４機で、代案を探している。ロシアは武器生産能力の大部分がウクライナ戦争に投入され、短期間にイランとの契約を履行するのは難しい状況だ。

一方、パキスタンが先月、カシミールなど国境地域紛争で自国軍のＪ－１０ＣＥ（Ｊ－１０Ｃの輸出用バージョン）がフランス産ラファール３機を含むインド軍戦闘機５機を撃墜したと発表したが、これ以降、中国のＪ－１０Ｃ機に世界的な関心が集まっている。