サムスン電子の李在鎔（イ・ジェヨン）副会長とビル＆メリンダ・ゲイツ財団（ゲイツ財団）のビル・ゲイツ共同議長がともに「水の要らないトイレ」を開発した。２人が低開発国家支援のために意気投合してから４年ぶりに実を結んだ。李副会長は１５日に復権して以降、ゲイツ理事長との会合を皮切りにグローバルネットワークの再建に始動をかけるものとみられる。

サムスン電子はゲイツ財団と協力してきた「再発明トイレ」（ＲｅｉｎｖｅｎｔｔｈｅＴｏｉｌｅｔ·ＲＴ）プロジェクトを終え、２５日京畿道水原（キョンギド・スウォン）のサムスン総合技術院で終了式を開いたと明らかにした。ＲＴは衛生問題を解決し、同時に水と下水処理施設が不足している低開発国で効果的に使えるトイレだ。固体は脱水・乾燥燃焼を通じて灰に作り、液体はバイオ浄化方式で処理して上下水道のインフラがなくても処理可能だ。


李副会長はこれまで、ＲＴプロジェクトを直接手がけてきたという。ゲイツ理事長の懇願に応えたからだ。１６日に訪韓したゲイツ理事長と会合した事実も一歩遅れて知らされた。ゲイツ理事長はこの席で「低所得国家に衛生的なトイレを普及するためのプロジェクトにサムスンが献身的な努力を見せたことに感謝する」として感謝の意を伝え、李副会長は「サムスンの技術で人類難題の解決に貢献する」と答えたという。


李副会長とゲイツ理事長が手を握るようになったのはＲＴ開発にともなう「技術的困難」解決のためだ。ゲイツ財団は２０１１年から２億ドル（約２７３億円）以上を投入して「ＲＴプロジェクト」を推進してきた。世界有数の研究機関・大学などと協力したが、結局は家庭用ＲＴ開発には成功することができなかった。

ゲイツ理事長は２０１８年、李副会長に手を差し伸べた。李副会長はその後、サムスン総合技術院にＲＴ開発のためのタスクフォース（ＴＦ）構成を指示し、ゲイツ理事長と電子メール・電話・テレビ会議などで疎通しながら進捗状況を直接管理した。ゲイツ財団はサムスン側に数千万ドルの課題遂行費用を支援すると提案したが、李副会長が拒んだことが分かった。

サムスンは２０１９年から浄化性能の改善、耐久性の向上、大量普及に欠かせない経済性の確保など本格的な研究を進め、３年ぶりに技術開発に成功した。これに踏まえて５人用・１０人用ＲＴ開発に成功し、最近実際の使用者を対象にした試験を終えた。

一方、李副会長は最近サムスン電子の器興（キフン）キャンパス半導体研究開発（Ｒ＆Ｄ）団地の起工式とサムスンエンジニアリンググローバルエンジニアリングセンター（ＧＥＣ）などを相次いで訪問するなど「現場経営」を強化している。