国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）で１年延期になった東京夏季オリンピック（五輪）のガイドラインを出した。

１７日、ロイター通信によると、ＩＯＣ調整委員会と東京組織委員会は前日にテレビ会議を開き、１年延期になった東京五輪準備過程について意見を交換した。

オーストラリア出身のジョン・コーツＩＯＣ調整委員長は「我々は東京五輪の範囲とサービス水準を簡素化して最適化するすべての可能性を検討する予定」としながら「大会１年延期によって生じる追加費用を減らさなければならない」と強調した。


続いて「選手のためのサービスは今年準備したとおり維持しなければならないが、『ないといけないもの』『あればよいもの』を決める他の部分もある」と付け加えた。

日本の経済専門家は五輪延期によって最大７０００億円の追加費用が発生すると推算した。トーマス・バッハＩＯＣ会長も１２日ドイツ紙ディ・ヴェルトとのインタビューで「ＩＯＣも数億ドルの追加費用に直面することになる」と明らかにした。