今月２０日、東海（トンへ、日本名・日本海）上での韓国駆逐艦と日本哨戒機間のレーダー照準の有無をめぐり、韓日軍当局が前代未聞の真実ゲームに突入した。日本防衛省は２５日、Ａ４サイズ１枚の反論資料を出して韓国軍当局の発表を全面否定した。韓国国防部は「事実無根」としながらも、内部では日本に反論する装備・映像記録を公開しなければならないという意見まで出ている。

（１）射撃レーダービームは放射したか

日本防衛省はこの日の資料を通じて韓国海軍の駆逐艦「広開土大王」が２０日に公海で海上自衛隊哨戒機Ｐ－１を照準してレーダーを放射したと再び主張した。日本側は「海自Ｐ－１の機材が収集したデータを基に（中略）解析した結果、海自Ｐ－１が、火器管制レーダー特有の電波を、一定時間継続して複数回照射されたことを確認した」と発表した。海軍は日本が言及した火器管制レーダーをＳＴＩＲ　１８０（射撃統制レーダー）とみている。広開土大王に搭載されたＳＴＩＲ　１８０は空中の動く標的を照準するビームを放射して弾着地点を誘導する。ＳＴＩＲ　１８０が稼動したとすれば、日本の主張通り明らかな敵対行為といえる。


だが、軍当局はＳＴＩＲ　１８０の稼働はなかったと断言する。ただ、射撃統制システムの一つであるＭＷ－０８を探知レーダーとして使い、北朝鮮遭難船舶を捜索した。ところでＭＷ－０８は水上目標用であって空中照準用ではない。海軍の一部では、それでも日本がＭＷ－０８とＳＴＩＲ　１８０を一緒にして火器管制レーダーと主張しているのではないかという主張が出ている。実際、日本はレーダー照準を問題視しながらＳＴＩＲ　１８０という名称を使わないで火器管制レーダーという用語を使った。

（２）日本哨戒機は低空飛行したか

防衛省は「海自Ｐ－１は、国際法や国内関連法令を遵守し、当該駆逐艦から一定の高度と距離をとって飛行した」とし「当該駆逐艦の上空を低空で飛行した事実はない」と主張した。これまで韓国海軍は、捜索活動中に日本哨戒機が突然低空で飛行してきたので光学カメラが装着された電子光学標的追跡装備（ＥＯＴＳ）を作動させたと説明してきた。日本哨戒機が突発行動をしたという趣旨だ。防衛省の発表はこれを全面的に否定した。海軍当局者はしかし、「日本哨戒機が１０００フィート（約３０５メートル）上空まで下降して広開土大王が脅威を感じうる状況だった」とし「日本側が根拠としている国際法と国内法が何か分からない」と述べた。他の軍消息筋は「低空飛行を主にする哨戒機の特性を考慮しても、他国の艦艇を『オントップ（真上）』飛行するケースは珍しい」とし「今回の哨戒機の飛行はＥＯＴＳの光学カメラに映像に残っている」と話した。

（３）日本側の呼びかけを黙殺？

防衛省は発表で「海自Ｐ－１は、国際ＶＨＦと緊急周波数の計３つの周波数を用いて、『韓国海軍艦艇、艦番号９７１（ＫＯＲＥＡ　ＳＯＵＴＨ　ＮＡＶＡＬ　ＳＨＩＰ，ＨＵＬＬ　ＮＵＭＢＥＲ　９７１）』と英語で計３回呼びかけ、レーダー照射の意図の確認を試みた」と公開した。しかし、海軍当局はこれに先立ち「通信強度があまりにも微弱で雑音が激しく」て「コリアコースト（海洋警察）」という単語だけを認知した」と説明してきた。日本哨戒機が海洋警察を探していたので、海軍としては応答しなかったという意味だ。だが、岩屋毅防衛相は「（韓国側は『コリアコースト』と呼びかけたとしているが）そのような用語を用いた事実はない」と否定した。

日本は厳しい対応を継続している。自民党の国防部会・安全保障調査会合同会議に出席した佐藤正久外務副大臣は「（韓国側に）謝罪を求めていく」と明らかにした。時事通信は「『駆逐艦艦長の処分と韓国側の謝罪が必要だ』という意見が相次いだ」と報じた。自民党国防部会長の山本朋広氏は「韓国側が嘘をついていると言わざるを得ない」とまで主張した。韓国軍当局はレーダーの運用現況、ＥＯＴＳの録画資料、乗組員の証言など日本の主張に反論する証拠を収集、報告を受けたと伝えられた。