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韓経:【コラム】ドイツに行く韓国の青年たち

[ⓒ韓国経済新聞/中央日報日本語版] 2018年10月01日 13時03分

  ドイツで人を見つけられなかった働き口は7月基準で82万2582件に上るという。企業は求人難を心配し、政府は不足する人材を満たすために外国人職業訓練生を増やしている。職業訓練を申し込んだ外国人は50万人に達する。

  これに対し韓国の青年失業率は10%を超えた。就職活動学生など潜在求職者を含んだ実質失業率(青年拡張失業率)は23%に高騰した。仕事を見つけられなかった若者は海外に目を向けている。その中でもドイツに行く青年が増加している。ほとんどは1年間滞在できるワーキングホリデービザで出発し、就労ビザを取得して定着する方式を好む。

  満18~30歳が申請できるワーキングホリデービザでドイツに行った若者は2013年の1074人から昨年は2332人に増えた。欧州の国で最も多い。ドイツ語の資格を取った後で職業教育を受ける人も多い。ドイツ商工会議所の技術人材養成プログラムである「アウスビルドゥング課程」を活用するのが代表的だ。3年ほど職業学校で勉強して産業現場の経験もともに積むことができる。2日は学校で理論を学び、3日は会社で実務を習う形だ。

  地方自治体の支援を受ける方法もある。慶尚北道亀尾(キョンサンブクド・クミ)市は今年亀尾大学の卒業生7人を含む青年16人をドイツの高齢者療養専門治療士養成機関に送った。彼らは3年間の教育を受けて資格を取った後、3年間義務的に就職する。その後は現地に残るか帰ることができる。義務就職期間には月290万ウォン(約29万6740円)から370万ウォン、教育期間には140万ウォンほどの給与をもらえる。

  賃金は職種により異なる。「労働力不足職群」である機械工学系列の初任給は年5万ユーロ(約660万円)だ。この分野には年俸4万560ユーロ(約535万円)以上の契約書だけあれば就労ビザが出る。給与から天引きされる税金は多い。年俸3万3000ユーロ(約435万円)の場合、手取り額は2万4000ユーロ(約316万円)にすぎない。こうした給与は語学力の後押しがあってこそ可能だ。会社が要求する基準を満たせなければ追い出されることもある。

  1960~1970年代にドイツに行った鉱夫と看護士と比較すれば良い方だ。当時鉱夫の月給は160ドルだった。もちろん韓国でその価値は途轍もなかった。1人当たりGDPが80ドル前後だった1964年から1977年まで2万人ほどの鉱夫と看護士が故国に送金した外貨は1億7000万ドルだった。

  いまはその当時ほどきつい仕事をする時代ではない。先端情報技術や芸術分野就業者まで増加している。その上ドイツの労働人口は2050年ごろには現在の半分に減るという。誠実で賢い韓国の青年たちが新しい「就職アウトバーン」とするのに良い機会だ。
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