１９７０年、イスラエルの死海付近のユダヤ教会堂で約２０００年前の巻物が発見された。手で触れば崩れるほど腐食し、広げることができない状態だった。経典の文字は２０１６年に判読された。米国とイスラエルの研究陣がコンピュータースキャン装備でデジタル映像を具現したことで古代ヘブライ語の文字を読むことができた。

１９７８年に日本で出土した「金錯銘鉄剣」の１１５文字は先端原子力技術で解読した。日本研究陣が放射線透過試験を通じて剣に彫られたメッセージを確認した。このように古代遺物や文化財を復元するのには最先端技術が必要だ。１５日に火災が発生した仏パリのノートルダム大聖堂の再建にも世界最高の技術が動員される見通しだ。

復元過程に参加するための国際社会の水面下競争はすでに激しい。英国はウィンザー城とヨーク大聖堂の復旧経験から参加の意思を明らかにした。イタリアは火災で全焼したベネチアのオペラ劇場とトリノの大聖堂の復元を前に出した。中国は火災当日に鎮火作業をしたドローンが中国産だという点を強調している。


日本は火災直後の官房長官の発表に続き、２３日にはパリを訪問した安倍晋三首相がマクロン仏大統領に復旧参加の意思を伝えた。日本はバチカンのミケランジェロ作品復元作業を支援している。

文化財復元分野の先進国フランスは消防ロボットなど自国の技術を最大限活用しながら国際社会と協調する意向を表した。仏企業シャークロボティックスが製作した消防ロボットは崩壊危険ために消防隊が撤収した聖堂内部で最後まで防火水をまきながら火を消した。専門家は復元作業にこうしたロボットと共にドローン、高解像３次元（３Ｄ）映像など先端技術が総動員されるとみている。

２０１５年に作成されたノートルダム大聖堂のレーザー立体映像も活用される見込みだ。英国建築設計会社はすでに復旧設計図まで提示した。焼失した屋根のクヌギの梁を超軽量鋼鉄に変え、その上に特殊ガラスを使って自然光を内部に取り入れるようにした。ガラスとステンレススチール材質に変えた尖塔には展望台まで入れた。

韓国もビッグデータと情報通信技術（ＩＣＴ）を基盤にした文化財復元技術を保有している。しかし技術だけでは限界がある。これを後押しする外交力があってこそ「ノートルダム復元」に参加できる。日本やイタリアが他国の文化財復元に積極的なのは、単なる技術力の誇示を越え、関連産業への進出までも念頭に置いた布石だ。

コ・ドゥヒョン／論説委員