深い水に落ちた状況を想像してみよう。釣り船が転覆したり旅客船が座礁したりして船から飛び降りなければならない状況や、川に転落したバスから窓の外に脱出するような状況に陥ることがあるかもしれない。水泳で浜辺や川岸まで移動するのが難しいと判断したら、水面に浮いて体力を温存することが命を守る道となる。水泳が上手な人でもできるだけ体力を消耗せずに水面に長く浮いていることが生存の可能性を高める方法だ。プールでの水泳と海・川での水泳は次元が違う。

溺死の危険に直面した場合の身体状態は大きく分けて２種類だ。ライフジャケットを着た場合とそうでない場合だ。最近起きたハンガリー遊覧船事故の犠牲者はライフジャケットを着用する間もなく被害に遭った。前述のバス墜落事故のような場合なら、ライフジャケットなど考えすら及ばないだろう。増水した渓谷の水に巻き込まれたり、岩から足を滑らせて川に落ちたりした場合も同じだ。

それなら「生存水泳」教育はライフジャケットを着た場合とそうではない場合をすべて想定したものでなければならない。ライフジャケットを着ていれば水面に浮いて救助の確率が高まるので、ここで必要なことはライフジャケットを着用することができなかった場合に備えた教育だ。それでこそ生存の可能性を高めることができる。極めて常識的な話だ。その上、突然水に落ちた人はほとんどが普段着姿だ。水着を着てゴーグルを付けている人ではない。それならジーンズとジャンパーを着て靴も履いた状態で水に落ちた場合、どのようにするべきかを教えなければならない。これこそが真の生存法教育だ。


２０１４年のセウォル号惨事の後、韓国では生存水泳教育が導入された。小学校３・４年の児童に年に２時間ずつ２回、すなわち年間４時間プールで教育する。そして教育当局は「生存水泳教育を実施している」と言う。両親は「子どもが学校で生存水泳を学んだ」と言う。果たして本当に教えて、学んだのだろうか。

◆水に浮けない児童が４０％

大韓生存水泳協会のハン・ビョンソ会長は「小学校３・４年生の時に生存水泳授業を受けた学生のうち、３０～４０％は体だけの状態で一人で水に浮くことができない」と話した。匿名を求めた生存水泳講師のＫ氏は「地域によってかなり偏りはあるが、『こども水泳教室』等の私教育授業や両親から水泳のやり方を教わらなかった児童が多い地域では、子どもたちのうち半分以上が水面での浮き方を知らない。水に入ることそのものを怖がる子どもも多い」と説明した。

それなら生存水泳教育は児童たちが水に浮くようになることが優先されるべきだ。だが、現実はそうではない。生存水泳教育を任された講師の立場では２時間の授業時間を水に浮けない児童のために使うことはできない。仰向けになって浮かぶこと、移動すること、ペットボトルを抱いて浮くなど、教えるべき内容がある。結局、水を怖がる子どもは授業で「列外」になる。生存水泳教育は各学校が水泳または人命救助関連団体に委託して、各団体が講師を派遣する方式で進められている。



【コラム】韓国は今も「生存のための水泳」を教えていない（２）