韓国では国内就職市場が冷え込む中、海外就職ブームが熱い。中でも日本への就職が脚光を浴びている。人口絶壁で史上最高の求人難に直面している日本企業が海外から人手を探しているためだ。実際、昨年韓国産業人材公団があっ旋した海外就業者５１１８人のうち、日本で職場を探す人が１４２７人で最も多く、米国（１０７９人）・シンガポール（５０５人）・オーストラリア（３８５人）を抜いた。

日本就職の魅力はいくつかある。最大の長所は、学閥や資格などのいわゆる「スペック」ではなく潜在力が重視されるため、「人生のリセット（ｒｅｓｅｔ）」が可能だということだ。日本求職の長短所および秘訣など知るために釜山（プサン）で開かれた就職博覧会を訪れた。

今月２６日、釜山蓮山洞（ヨンサンドン）の釜山市庁１階大会議室。厳しい残暑の中にも、きちんとした身なりの若者たちが緊張した面持ちで日本企業のブースに座って面接を受けていた。ここは大韓海峡の向こう側に職を求める韓国の青年求職者と日本企業が共に進めた「日本合同就職博覧会」の行事会場だ。


すぐ隣の大講堂では「面接要領」と「日本企業が望む人材像」等についての特講が開かれていた。会場の片隈では、日本企業との現場面接を待つ求職者が緊張した表情で待機していた。国内雇用市場が冷え込むほど熱くなる日本就職の熱気を目の当たりにできる現場だった。この行事を主管した釜山外大のイ・ミョンヨン海外就職センター長は「昨年は３０社の日本企業に韓国人求職者６００人余りが集まったが、今年は５０社の企業に８００人余りが集まった」とし「さまざまな国のうち、日本就職が最も人気がある」と紹介した。今回の行事には、見慣れない社名の中小企業だけでなく、Ｙａｈｏｏ　ＪＡＰＡＮやヤマト運輸など、日本屈指の優良企業も韓国人材確保に乗り出した。

昨年１０月基準として、日本国内の外国人労働者およそ１２７万人のうち、韓国人は４．４％の５万５０００人。中国・ベトナム・フィリピン・ブラジル・ネパールに続き６位だが、最近２年間、毎年１６％ずつ増加してベトナム（４０％）に続き２番目に急増している。韓国人スタッフの人気の高さを端的に示す証拠だ。

日本国内の韓国人就業者の特徴といえば、単純労務職ではなくＩＴ、観光・サービス、事務職種に従事しているという点だ。最近、日本ではＩＴに関連した大型投資が次々と行われ、専門労働力難が深刻だ。日本経済産業省によると、２０３０年までに７８万人余りのＩＴ人材が不足するものと予想されている。これに伴い、ＩＴ資格証さえあれば日本で簡単に職を見つけることができる。

また、海外観光客が急速に増加しているところに２０２０年東京オリンピック（五輪）を控えていて、観光サービス業界の労働力難もますます激化している。日本語や英語など、外国語に堪能な韓国人に対する需要がますます高まっているということだ。

一方、日本企業の長所はいくつかある。就業者の大部分が「外国人に対する差別は感じられなかった」と答えるほど現地人と同じ待遇を受けるという。特に、大学を卒業したばかりの韓国人新入社員に対しても終身雇用という希望を持たせてくれるよう配慮するということだ。また、大企業ではない中小企業も報酬がかなりあるほうだ。昨年の日本就業者の平均年俸は２７８６万ウォン（現レートで約２８０万円）。韓国正規職の大卒初任給（３３２５万ウォン）よりは少ないが、中小企業（２５２３万ウォン）よりは多かった。

日本企業内の韓国出身スタッフに対する評価も良いほうだ。イ・ミョンヨン・センター長は「韓国人スタッフが他国出身者よりも日本語やビジネスマナーをいち早く身につけて最も信頼されている」と説明した。あわせて「韓国スタッフは日本人よりも進取的な性格で、外国語能力に長けていて海外経験者が多いため、海外営業などに優れている」ということだ。

では日本就職に最も必要な条件は何だろうか。韓国産業人材公団のナム・ヨンギョン・ソウル海外就職センター長は「一般事務職や観光・サービス分野は完ぺきなコミュニケーションが可能な水準の日本語能力が必須で、ＩＴ分野はこれに少々及ばなくても大丈夫だ」と説明する。具体的に「人文系は日本語能力試験Ｎ１級、技術職側はＮ２級程度は必要」ということだ。ただし、人文系も英語やスペイン語など他の外国語に堪能ならばＮ２級でもいいことがあるという。

注目すべき点は、人文系出身でもＩＴ教育を受けて資格証を取れば技術者として日本で働くことができるという事実だ。韓国産業人材公団のイ・ヨンボク国際人材本部長は「人文系出身のうち、貿易協会などで用意した情報処理教育過程を終わらせて資格証を取り、日本企業に就職した事例がかなりある」と紹介した。実際、専門大で肌の美容を専攻したチョンさんは１０カ月の貿易協会過程を終わらせた後、今年３月に日本ＩＴ企業「ルウガルソン」への就職に成功した。同じようなケースもいくつかある。また、ひとまず日本中小企業に就職した後、他の大企業に派遣社員として派遣され、同社の正式職員として採用される場合も少なくないという。

職探しをするとき、就職時期が韓国とは違う点に注意しなければならない。日本の大学は３月卒業なので、会社入社日もほぼ４月初めだ（韓国は２月卒業）。日本企業の社員募集は１年間行われるのが普通なので、大学卒業予定者は入社前年の３月初めから準備に入る。これに伴い、３月から５月末までは企業説明会に参加し、６月から９月末までは筆記試験や面接など、本格的な採用手続きが進められる。早くから準備をしなくてはいけないということだ。この時、日本語能力試験の成績を求める会社が多く、あらかじめ試験を受けておくとよい。また、多くの会社が選考過程でＳＰＩ（適性検査）を受けるよう求めているため、これに対する準備も前もってしておかなければならない。ＳＰＩは韓国大企業の適性試験と似ている。非言語・言語・性格など３分野に分けられていて、幾何、推理、さらに四字熟語などさまざまな問題が出題される。それほど難しいものではないが、あらかじめ問題類型を知っておくほうが絶対的に有利だ。



「人生のリセット」狙う…学閥・資格ではなく可能性重視の日本就職が韓国でブーム（２）