ドナルド・トランプ米大統領が8月31日（現地時間）、前日の米国の空襲に対する報復としてヨルダンの米軍基地を攻撃したイランに対し、強力な再報復を予告した。FOXニュースのトレイ・イングスト記者はこの日、トランプ氏と電話で話したとして「トランプ大統領はイランを強力に攻撃し、対応があると話した」と伝えた。

トランプ氏は前日のイランのミサイル攻撃に関連し、米国の防空システムが1発を除くすべてのミサイルを迎撃したと説明した。残る1発は「主要目標を狙っていなかったため、そのまま通過させた」と説明した。トランプ氏はそのうえで、イランに対する米国の制裁が効果を上げていると主張した。


前日、米軍はホルムズ海峡に位置するララク島でイスラム革命防衛隊（IRGC）が機雷敷設用ロケットを発射する兆候を捉え、発射台を空襲した。イランに対する軍事攻撃は先月29日以来、1カ月ぶりだ。イランは米軍基地があるヨルダンに向けて直ちに反撃した。


トランプ氏はイランとの核合意の締結に失敗した後、大規模な爆撃を検討したが、米軍の兵器在庫枯渇と戦線拡大への負担感が強まり、結局、経済的圧力基調へと方向転換した状態だ。トランプ氏は特に11月の中間選挙を控え、原油価格の動向に即座に影響するホルムズ海峡の状況に敏感に反応している。約1カ月ぶりに行われた前日の機雷敷設用ロケットを狙った攻撃も、ホルムズ海峡の通航に支障をもたらす可能性を事前に遮断する意図とみられる。

これに関連し、米国とイランはホルムズ海峡に機雷があるかどうかをめぐり真実攻防を繰り広げている。米中央軍（CENTCOM）はX（旧ツイッター）に「イランは『ホルムズ海峡南側の航路を航行していた超大型タンカーが機雷2個と衝突して完全に停止した』と主張しているが、これは完全な虚偽だ」と反論した。

中央軍は「ホルムズで機雷と衝突した船舶は1隻もない」とし、「これは虚偽情報を通じて商船の運航を脅かそうとするIRGCの新たな試みだ」と指摘した。トランプ氏は25日、「ホルムズ海峡の国際水域にあったすべての機雷が除去・爆破されたとの報告を、たった今米海軍から受けた」と明らかにしている。もしイランの主張が事実なら、トランプ氏の発言は虚偽となる。

一方、トランプ氏がイランへの再報復を表明したが、米国防総省（戦争省）はこの日、防空用迎撃ミサイル不足を解消するため「ゼネラル・ダイナミクス、ロッキード・マーチンと2件の重大な基本協定に署名したことを発表する」と明らかにした。国防総省は続けて「これらの協定はTHAAD（高高度ミサイル防衛体系）および最新型パトリオット（PAC－3 MSE）を支援する主要ミサイル・サブコンポーネントの生産量を増やし、納品日程を前倒しするために設けられた7年間の複数年調達（MYP）を開始するものだ」と説明した。

国防総省は今回の協定による目標がPAC－3 MSE迎撃ミサイルの生産能力3倍拡大とTHAADの生産能力4倍拡大などだと強調した。トランプ氏は米国の迎撃ミサイル在庫は十分だと主張してきたが、米シンクタンクの戦略国際問題研究所（CSIS）は先月27日時点でPAC－3の在庫は759～827発（戦争前2330発）、THAADの在庫は234～278発（戦争前452発）と推定している。

一方、イランIRGCのモハンマド・レザ・ナクディ総司令官顧問はこの日、レバノンの親ヒズボラ系メディア「アル・マヤディーン」とのインタビューで「われわれはミサイルの90％をそのまま保有している」とし、「ミサイル兵器庫は新しいミサイルで引き続き満たされており、生産量が使用量を圧倒している」と主張した。米軍の空襲を受けたミサイル生産施設も復旧が完了したと明らかにした。

ナクディ氏は続けてトランプ氏を狙い、「株式市場で利益を生み出したり、自身の側近が石油部門で利益を得たりできるような形で戦争を企画している」と激しく非難し、米国が軍事的圧力を中断した背景について「米国が圧倒され、損失を被り、敗北したためだ」と主張した。