サウジアラビアが、イエメンの親イラン武装組織フーシ派による海上の脅威に対応するため、国際海上防衛連合の創設を進め、紅海と主要エネルギー輸送路の防衛に乗り出した。

ロイター通信などの海外メディアによると、サウジ政府は30日（現地時間）、紅海やバブ・エル・マンデブ海峡、アデン湾一帯における航行の自由を確保し、国際貿易航路およびエネルギー供給網を保護するための「多国籍海上防衛連合」の創設計画を発表した。


この連合には、主導国のサウジアラビアをはじめ、クウェート、カタール、バーレーンなど湾岸協力会議（GCC）の主要加盟国と、パキスタン、トルコ、エジプト、ヨルダンなど計14カ国が参加する。


GCC加盟国のうち、オマーンとアラブ首長国連邦（UAE）は参加国から除外された。連合の本部はサウジアラビアに設置される予定だ。サウジ国防省は連合発足を前に、首都リヤドで43カ国と欧州連合（EU）の関係者が出席する会議を開き、具体的な協議を進めた。

サウジ国防省は「海上安全保障は、情報共有や合同軍事作戦、共同訓練を通じて実現される共同の責任だ」とした上で、「今回の連合は他国を攻撃するためではなく、国際的な海上安全を守るための純粋な防衛目的だ」と強調した。

今回の多国籍連合の発足は、最近のイエメンの首都サヌア空港爆撃事件を受け、サウジアラビアとフーシ派の軍事的緊張が極度に高まる中で進められた。

フーシ派は、13日に発生したサヌア空港への空爆についてサウジアラビアが背後にいると非難し、20日にサウジアラビアに対する海上封鎖を宣言した。

その後、フーシ派は紅海南部とアデン湾を結ぶバブ・エル・マンデブ海峡を通過する船舶への通行料徴収を推進する一方、23日にはサウジアラビアのタンカー2隻を攻撃するなど挑発を続けた。

これに対し、サウジアラビアも24日、フーシ派が支配するイエメン・ホデイダ港を報復空爆し、両者が一歩も引かない力対力の対峙が続いている。

サウジアラビアがこのような強硬対応に踏み切ったのは、石油輸出ルートが遮断される可能性に対する危機感があるためだ。現在、米国とイランの衝突により、ホルムズ海峡を通る通常の航行に支障が生じている。

こうした状況で、フーシ派が紅海の要衝であるバブ・エル・マンデブ海峡まで掌握すれば、サウジアラビアは主要な石油輸出ルートを失うことになる。