トランプ米大統領がイラン空襲を一時中断したのは、米軍の中東最高司令官がホルムズ海峡一帯への空襲の効果が限界に達したと判断しながら作戦中断を勧告したのが影響を及ぼしたと伝えられた。

2週間続いた空襲でイランの船舶攻撃能力が大きく弱まり、当初の打撃対象とした目標物もほとんど消耗したという判断だ。


27日（現地時間）の米メディア「アクシオス」によると、ブラッド・クーパー米中央軍司令官は最近、国防総省と統合参謀本部、ホワイトハウスに対し、今後の作戦方向を報告しながらホルムズ海峡一帯への空襲を中断することを建議した。


クーパー司令官は2週間続いた空襲でイランの船舶攻撃能力が大きく弱まり、空襲対象に指定した目標物もほとんど消耗したと評価したという。

米軍が「エピック・フューリー（壮絶な怒り）」作戦で攻撃対象に指定したものの打撃を与えられなかった残り約20％の目標を排除するには大規模な軍事作戦を再開しなければならないため、従来の方式で空爆を継続するのは意味がないと判断したということだ。

複数の消息筋は、クーパー司令官の勧告と他の参謀の意見がトランプ大統領が25日にイラン空襲の一時中断を決定したことに影響を及ぼしたと伝えた。

アクシオスは軍と民間参謀らが空軍力を前面に出した軍事作戦だけではこれ以上達成できる成果に限界があるという点を認めたと分析した。

トランプ大統領は米軍に対して2週間ぶりに、イラン南部海岸とホルムズ海峡周辺目標物に対する空襲を中断するよう指示した。決定は最高位参謀と軍指揮部が新しい空襲計画を報告した会議の後に下された。

報道によると、トランプ大統領は会議が開かれる数日前まで大規模な軍事作戦の再開に重きを置いていた。しかし24日晩から立場が変わり始め、翌日に空襲中断方針を最終確定したと伝えられた。

ダン・ケイン統合参謀議長もヘグセス国防長官とトランプ大統領に対し、防空迎撃ミサイル不足で中東地域米軍と同盟国の防御能力が弱まるかもしれないと非公開で警告したという。これに先立ちニューヨークタイムズ（NYT）も同じ内容を報じた。

一方、イランとオマーンは船舶通航の再開とホルムズ海峡の安全確保のための新しい協定を交渉している。

ただ、トランプ大統領がこの協議案を受け入れるかどうかは不透明だ。合意に達しない場合、双方の軍事的緊張がまた高まる可能性もあると、アクシオスは伝えた。