イランに対する大規模攻撃の準備が完了したとしていたドナルド・トランプ米大統領が、24日（現地時間）を境に、13日間続いていたイラン空爆を2日連続で停止した。

トランプ大統領とホワイトハウスは、仲介国オマーンが進めるイランとの協議を空爆停止の表向きの理由として挙げた。しかし、トランプ政府内部では、イランの反撃を迎撃するための防空兵器が枯渇しつつあることから、大規模攻撃計画が保留になったのではないかとの見方が出ている。


◇「イランの攻撃を防ぐ防空兵器がない」


米紙ニューヨーク・タイムズ（NYT）は25日、トランプ大統領が前日に主要補佐官らと行った非公開会議で、ダン・ケイン統合参謀本部議長が「大規模な戦闘作戦は可能」としながらも、「ただ、中東作戦を担当する中央軍（CENTCOM）の迎撃兵器が深刻な水準まで枯渇する恐れがある」と述べたと報じた。

全面戦争規模の攻撃に踏み切れば、米軍や中東諸国を狙ったイランのドローンやミサイルによる反撃を防ぎ切れない可能性があるとの懸念だ。これは米軍兵力に深刻な被害が及ぶことを意味する。

NYTによると、非公開会議の最大の争点は、現在米軍が保有するパトリオット迎撃ミサイルや防空システムの在庫減少問題だった。会議ではある政府高官が、17日にヨルダンの米空軍基地で米兵3人が死亡した原因も、イランの弾道ミサイルを迎撃できなかったためだと報告した。

別の政府関係者もこれに先立ち、米紙ワシントン・ポスト（WP）に対し、「防空兵器と長距離精密誘導弾の在庫が急速に減少しており、戦線拡大には限界がある」とし、「ホワイトハウスは現実を正しく認識していないようだ」と語った。イランで勤務した経験を持つ軍関係者は、「3月にもクウェートの基地の兵舎が直撃を受けて半壊した。我々はあらゆる戦線でイランから打撃を受けている」と述べた。

非公開会議では、イランに軍事的圧力をかけて交渉のテーブルに引き出そうとするトランプ大統領の計画が賢明だと考える出席者はほとんどいなかったという。むしろ、大規模攻撃はイラン国内の結束を強める逆効果を生むとの懸念も示された。

補佐官らの説得を受け、第1段階となる対イラン大規模攻撃作戦を承認する方向に傾いていたトランプ大統領は、最終的に爆撃計画を保留したという。

◇空爆停止を命令…「合意の方が賢明な戦略」

中央軍は会議後、事前に準備していた対イラン14日目の攻撃計画を報告したが、トランプ大統領は「空爆停止」を命じた。突然の空爆停止を受け、イスラエルにも事前に通知されず、高い警戒態勢を維持したままイランの報復に備えていたと伝えられている。

トランプ大統領が空爆保留を決断したのは、オマーン代表団がホルムズ海峡の航行問題を協議するためイラン入りした直後だった。アクシオス（Axios）はこれについて、「外交により多くの時間を与える意図がある」とし、「週末にオマーンとの協議で合意に達する可能性がある」と分析した。

タスニム通信によると、イラン外務省報道官は26日、記者団に対し、「イランとオマーン両外務次官が金曜日と土曜日にテヘランで数回会談した」とし、「今回の会談は有益で進展があった」と評価した。仲介協議に関与した中東の高官もAP通信に対し、「米国とイランはいずれも既存の一時停戦合意への復帰を望んでおり、現在の協議はイランがホルムズ海峡を通航する船舶をより緩やかな条件で管理する案を中心に妥協点を探っている」と述べ、水面下の外交が実際に進んでいることを示唆した。

トランプ大統領も24日、イランを徹底的に破壊する選択肢があるとしながらも、「イランと合意する方がより賢明な戦略だ」と述べた。さらに「我々は完全武装し、準備もできているが、彼らと対話している。イランはますます交渉に真剣になっている」と主張していた。

一方、イラン軍関係者はCNNに対し、「敵との戦争は終わりのない消耗戦になる」と述べ、交渉の可能性を否定した。その上で、「侵略者である米地上軍と地上で交戦できる状況になることを神に願う」と語り、多数の人的被害が避けられない地上戦の可能性をむしろ歓迎する姿勢を示した。

これに先立ち、NYTは米国がイラクを通じてイランに停戦を提案したものの、イラン側がこれを拒否したと報じた。


「準備完了」と豪語したものの…トランプ氏、イランへの大規模空爆を停止した（2）