２８日、横浜の北仲通りにあるレストラン８０＊８０（ハチマルハチマル）。

昼休みになると２０～３０代の会社員が列を作る。３年前にオープンしたこの店は、半径８０キロ以内で裁培した食材を８０％以上使用している。それで名前が「８０＊８０」だ。

赤木徳顕代表（４３）は「大企業で働いていたが、５年前に雑誌で見た、韓国の身土不二運動にヒントを得てこの店をオープンした」とし「近隣の農家など、近い所から材料を買い、メニューには材料の生産地を明記する」と説明した。

８０＊８０の中央ホールにある大型地図の前に立つ赤木社長。レストランを中心に東西南北半径８０キロ以内にある地名が表示されている。このレストランは半径８０キロ以内で栽培した食材を ８０％以上使う。

このように近距離で生産された食品を食べようという「フードマイレージ」運動が日本で広がっている。輸送する距離が短いほど交通手段の燃料の使用量を減らすことができ、地球温暖化防止の一助となり、食材も新鮮だからだ。１９９４年に英国で始まった消費者運動「フードマイルズ」の日本版だ。二酸化炭素（ＣＯ２）を多く排出する飛行機で輸入される食品の代わりに日本国内で、それもできるかぎり近い場所から配送された食品の方がはるかに環境にやさしいという概念に基づいている。

東京の「大地を守る会」がこの運動を主導している。「大地を守る会」は食品の重さ（ｔ）と運送距離（ｋｍ）をかけたフードマイレージ単位（ｔ・ｋｍ)を使っている。コメ１トンを１００キロ移動させると１００ｔ・ｋｍになる。ここに飛行機などの輸送手段によって排出されたＣＯ２の量をかけて１００で割り、環境汚染度を表す「ポコ」という新しい単位を作った。これは、ドライアイス（ＣＯ２）を水に入れたときに出る音（日本語で‘ポコポコ’）にちなんでつけた単位で、食べ物が口に入るまでに排出される量を表すもの。１ポコはＣＯ２、１００グラムだ。この団体の広報担当、宇田川千夏さんは「日本の滋賀県で裁培した豆で作った豆腐は０．５ポコ。でも、米国ノースダコタ産の豆で作った豆腐は２ポコ」だと話し「米国産の豆の代わりに滋賀県産の豆で作った豆腐を食べれば１．５ポコのＣＯ２を減らすことができる」と説明した。

この運動は瞬く間に広がり、首都圏約３０カ所の大型スーパーが食品に生産地とＣＯ２の発生量を表示している。また約８万人の会員を対象にフードマイレージ食品の通信販売事業も展開している。このおかげで２００５年には環境省のモデル事業に選ばれた。

日本の農林水産省によると２００１年基準で、日本の年間フードマイレージは約９０００億ｔ・ｋｍで米国の３倍、英国・ドイツの５倍、フランスの９倍だった。農林水産省食品企画課の広瀬勝士課長は「日本の食糧自給率が１９６０年代の７０％台から最近では４０％まで落ち、輸入が多い肉類の消費が５倍に増加した背景もある」と説明した。