第一四半期実績、携帯電話・LCD部門躍進目立つ
「やはり三星電子だ」という感嘆が飛び出す実績だ。今年第1四半期、予想を上回る営業利益をおさめたからだけではない。3大主力製品である半導体・LCD・携帯電話すべて世界市場で主導権を確実に手中にした。下半期以後、さらに良い実績が期待できる理由だ。
外見上、携帯電話の躍進が目立つ。4630万台を売って、売上の16.5%を利益として残した。3位のモトローラ(2740万台)を遠くへ追いやって、トップのノキア(1億1550万台)との差を少しずつ狭めている。ノキアの販売量が大きく減少し、昨年第4四半期9000万台だった販売量の差が7000万台水準に縮まった。LCDも依然として好調だ。売上げは台湾AUOより1500億ウォン程度少なかったが、営業利益はわずかな差でリードした。営業マージンも23%でAUOとLGディスプレーに1ポイントの差で追い抜いた。先進国の需要が少なくなることが問題だが、オリンピックなど中国特需を前に良い実績につながるとみている。
しかし、目に見えないところでファインプレーをした分野が半導体だ。営業利益は1900億ウォンに止まったが、DRAM価格の下落に苦しむ世界半導体企業のうち、唯一、黒字を出した。日本の東芝はNANDフラッシュ分野で赤字を出し、台湾最大DRAM企業のパワーチップは、3300億ウォン以上の損害を被った。米国マイクロンも第2四半期(2007年12月~2008年2月)、赤字が7億7200万ドルに達した。
三星電子はモバイルDRAM、グラフィックDRAMなど付加価置が高い製品の割合が高いところに、生産性の高い微細工程を先取りし、価格競争力を維持した。この日「今年、DRAM供給物量を昨年の2倍に増やす」とするほど攻撃的な姿勢をみせている。ハイニックスが設備投資1兆ウォンを減らすと明らかにしたこととは対照的だ。競争企業が先に倒れるまで投資を減らさない“チキンゲーム”で、三星電子が勝機をつかんだということになる。
三星電子は下半期から本格的に実績好調が続くものとみている。チュ・ウシク三星電子副社長(IRチーム長)は「第2四半期には北京五輪マーケティング費用増加などで実績が第1四半期に近い水準にとどまるだろうが、第3四半期後には確かに上昇傾向に変わるだろう」と述べた。問題は長期的に成長を続けることができるかどうかという点だ。現在、主力製品分野で主導権は握ったが、これから専門経営人体制になってもこれを維持することができるという証拠を示さなければならない。会社が李健熙(イ・ゴンヒ)会長の退陣後も何年か赤字を甘受し、コツコツ投資する底力を維持することができるかが、カギとなるだろう。
「やはり三星電子だ」という感嘆が飛び出す実績だ。今年第1四半期、予想を上回る営業利益をおさめたからだけではない。3大主力製品である半導体・LCD・携帯電話すべて世界市場で主導権を確実に手中にした。下半期以後、さらに良い実績が期待できる理由だ。
外見上、携帯電話の躍進が目立つ。4630万台を売って、売上の16.5%を利益として残した。3位のモトローラ(2740万台)を遠くへ追いやって、トップのノキア(1億1550万台)との差を少しずつ狭めている。ノキアの販売量が大きく減少し、昨年第4四半期9000万台だった販売量の差が7000万台水準に縮まった。LCDも依然として好調だ。売上げは台湾AUOより1500億ウォン程度少なかったが、営業利益はわずかな差でリードした。営業マージンも23%でAUOとLGディスプレーに1ポイントの差で追い抜いた。先進国の需要が少なくなることが問題だが、オリンピックなど中国特需を前に良い実績につながるとみている。
しかし、目に見えないところでファインプレーをした分野が半導体だ。営業利益は1900億ウォンに止まったが、DRAM価格の下落に苦しむ世界半導体企業のうち、唯一、黒字を出した。日本の東芝はNANDフラッシュ分野で赤字を出し、台湾最大DRAM企業のパワーチップは、3300億ウォン以上の損害を被った。米国マイクロンも第2四半期(2007年12月~2008年2月)、赤字が7億7200万ドルに達した。
三星電子はモバイルDRAM、グラフィックDRAMなど付加価置が高い製品の割合が高いところに、生産性の高い微細工程を先取りし、価格競争力を維持した。この日「今年、DRAM供給物量を昨年の2倍に増やす」とするほど攻撃的な姿勢をみせている。ハイニックスが設備投資1兆ウォンを減らすと明らかにしたこととは対照的だ。競争企業が先に倒れるまで投資を減らさない“チキンゲーム”で、三星電子が勝機をつかんだということになる。
三星電子は下半期から本格的に実績好調が続くものとみている。チュ・ウシク三星電子副社長(IRチーム長)は「第2四半期には北京五輪マーケティング費用増加などで実績が第1四半期に近い水準にとどまるだろうが、第3四半期後には確かに上昇傾向に変わるだろう」と述べた。問題は長期的に成長を続けることができるかどうかという点だ。現在、主力製品分野で主導権は握ったが、これから専門経営人体制になってもこれを維持することができるという証拠を示さなければならない。会社が李健熙(イ・ゴンヒ)会長の退陣後も何年か赤字を甘受し、コツコツ投資する底力を維持することができるかが、カギとなるだろう。
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