先日、２人の娘とともに東京新宿のある公園を訪れた。すべり台に乗る子供たちと話を交わしていると、同じように幼い子供を連れてきた白人女性が話しかけてきた。「失礼ですが、今おっしゃったのは韓国語でしょうか」３年前、米国から来たというこの女性は、上手な日本語で、この町に来たばかりの私にゴミ分別の要領と、おいしいパンの店などの生活情報を教えてくれた。日本語が全くできない子供たちが日本の生活にうまく適応できるか心配すると「自信をお持ちなさい。子供たちは早く適応しますよ」と言って肩をポンと叩いてくれた。「為せば成る」という諺まで織り交ぜて。

東京で経験した最大のカルチャーショックといえば、ここに住む外国人たちの流暢な日本語だった。テレビではもう外国人たちの日本語の実力は話題にもならない。日本人たちも「そういえばいつからか英語で困ることなく外国人たちと日本語で話すようになっていた」と不思議に思うほどだ。英語公用語とすべきだと主張する朝日新聞の船橋洋一主筆は「このような外国人のせいで日本人が英語を学ばなくなった」と嘆いていたが、外国人たちが積極的に日本語を学んで使うあり方は本当に羨ましいと思う。

しかし日本社会の実情はちょっと複雑だ。日本は２年前、国民５人のうち１人以上が６５歳以上の高齢者である超高齢国家となった。日本政府の報告書は２０２０年まで総人口は２．８％、国内総生産（ＧＤＰ）は６．７％減少すると予想した。人口は減り続けて２０５０年には１億人、２１００年には６０００万人になるという。経団連は２０５０年には勤労者が今より２４００万人以上減少した４２００万人になるものと推定している。労働の空白を埋めるためには３２００万人を国外から連れて来るか、子孫を生まなければならないというのが国連の推算だ。


日本政府は１９９０年、出入国管理法を改正、労働者の輸入を始めた。２０００年７１万人だった外国人勤労者は今年８５万人を超え、日本居住全外国人は２５０万人を上回る。問題は同時に外国人犯罪が急増したことだ。昨年発生した外人犯罪は３万５８００件余り。９３年に比べて７０％以上増えた。

日本政府はこの問題の唯一の解決策は外国人勤労者たちを日本社会の一員として受け入れることだと判断した。最も先に推進したのが日本語教育だった。地方自治体は９０年代末から外国人たちのための各種日本語教育プログラムを提供し始めた。現在外国人学生が日本の公立学校に入学または転校した際には、学校と地方自治体が一定期間、通訳サービスを提供する。一部の地方自治体は日本語教育だけではなく、学習指導までする。学校生活に適応することができなかった子供たちの登校拒否や脱線など各種問題をなくすためだ。

１年以上居住する長期滞在外国人たちには行政サービスも日本人とほとんど同じ水準で提供される。彼らは国民健康保険の義務加入の対象となる。外国人が最も多く住む新宿は、中学生まで医療費が無料で、毎月５０００～１万円の育児補助金まで支給する。子供を生めば国籍に関係なく３５万円の出産補助金が出る。

２００４年を基点として外国人犯罪は減少傾向に変わった。各種世論調査を見ると外国人増加による犯罪と社会費用を懸念する声が相変らず高いが「我々の必要に応じて門戸を開放し、外国勤労者を受け入れるほかない」というのが大勢だ。先週末、朝日新聞はコラムで、外国人労働者を移住者と呼ばなければならないと主張した。彼らを、いつか日本を去る外国人ではなく永久居住者だと認めなければならないというのだ。昨年、日本の出産率は１．２９、韓国は１．０８だった。世界１位の低出産国家である韓国は、これ以上他人事とする事情ではない。