日本の鉄鋼会社が‘原料富国’のブラジルに集まっている。 技術露出と投資リスクを理由にこれまで海外進出を避けてきたが、鉄鉱石や石炭など鉄鋼生産に必要な原資材価格の高騰を受け、海外現地生産へ動いているのだ。

９日の日本経済新聞によると、日本第２位の鉄鋼会社ＪＦＥがブラジルに高炉方式の大型一貫製鉄所を建設することにした。 新日鉄も最近、ブラジルの大型鉄鋼会社と合弁で現地製鉄所を建設する計画を発表した。

同紙によると、ＪＦＥはブラジルの大型鉄鉱石供給会社バーレ、韓国の東国製鋼と提携し、セアラ州ペセン地域に２基の高炉を建設する。 高炉は、鉄鉱石を溶かして鉄鋼製品の原料になる粗鋼を生産する溶鉱炉施設。


投資金額は総額５０００億－６０００億円（約５兆－６兆ウォン）で、高炉２基が完成すれば年間５００万－６００万トンの粗鋼を生産することになる。 ＪＦＥはバーレ・東国製鋼とともに子会社を設立し、この製鉄所を運営する方針で、５１％以上を出資して経営権を確保する計画だ。 ＪＦＥは現在、東国製鋼株１５％を保有している。

ＪＦＥ側は今年中に企業の設立を終えた後、建設に着手し、２０１２年から本格的に稼働させる計画という。 同社がブラジルに投資する最も大きな理由はコスト削減。 ‘資源の宝庫’ブラジルに現地製鉄所を建設することで、最近価格が２－３倍に高騰した鉄鉱石の供給を安定的に受けるのが狙いだ。 鉄鉱石はバーレ社が調達する計画。