９０年代の日本不動産バブル崩壊と似た動き



‘デジャブ’。‘既視感’と訳される言葉だ。 以前どこかで見たような感じをいう。 心理学で使われる難解な用語が、最近、米国の金融不安を表す言葉として出てきている。


日本の渡辺喜美金融担当相がこの言葉を最初に使った。 今年１月のスイス・ダボスフォーラムの公開討論で、世界金融不安と関連してこう話したのだ。 渡辺氏は「世界で起きている現象が日本人には‘デジャブ’のようだ」と語った。

サブプライムモーゲージ（非優良住宅担保貸出）問題から始まった米国の金融不安が、バブル崩壊後の日本に似ているという表現だ。 三星（サムスン）経済研究所のク・ボングァン首席研究員は「米国金融当局が適切に動かなければ日本の前轍を踏むかもしれない、という警告レベルで話しているようだ」と解釈した。

渡辺氏の言葉通り、最近の米国金融不安とクレジットクランチは１９９０年代末の日本で表れたものと似ている。 日本では９０年初めにバブルが崩壊し、不動産と株価が暴落した。 特に不動産を担保にしていた銀行が一斉に不良債権問題に苦しみ、貸し渋りが発生し、このため企業にも影響が及んだ。 金融不安が実物経済に打撃を与えたのだ。

米国も同じだ。 不動産の値下がりで住宅担保貸出が不良債権となり、さらにここに投資した金融機関に巨額の損失をもたらした。

ここまではどの国も経験しうる問題だ。 しかし日本は適時に対処できなかった。 日本政府はバブルが崩壊した後も、数年以内に回復するだろうと判断し、２－３年ほど浪費した。 しかし不況が深まるほど回復も難しくなった。

９０年代以降、日本政府は１０回にわたり何と１２４兆円にのぼる景気浮揚策を投じたが、効果は得られなかった。 ９０年代後半には公的資金の投入をためらい、また機会を逃した。

ク・ボングァン研究員は「不良債権の処理を長引かせたことで不況が深まった」と語った。→②へ続く



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