先進国が地球温暖化を防止する先端技術を相次いで取り入れている。

日本は航空機に衛星位置確認システム（ＧＰＳ）を活用して二酸化炭素を削減する装置を稼働し始めた。今までは日本全国１６０カ所の地上に設置された無線施設を通じて飛行機が目的地まで飛んでいた。そのため飛行機が直線に進むように見えるものの実際の航路はジグザグだった。それほどエネルギーの浪費が多かったのだ。


しかし１３日から飛行機に最先端ＧＰＳが搭載されたコンピューターを設置して目的地まで直線で飛べる技術を取り入れた。まず羽田、大阪、福岡、函館、高松、長崎、新潟など８つの空港を互いに連結する路線で施行された。日本国内航路１５１のうち約半分である７３航路でＧＰＳを活用した運航が可能になったのだ。

国土交通省の関係者は「航空機が最短距離で飛行するため運航時間の短縮、燃料費の節減、二酸化炭素（ＣＯ２）排出削減など一挙両得の効果をおさめることができる」と話す。例えば羽田～福岡路線は飛行距離が１１～５６キロ減って現在１時間５５分の飛行時間が１～８分程度減る。また２０１２年には二酸化炭素排出量が約１６万トン減って燃料費は９４億円（約８５０億ウォン）ほど節減する効果がみられるものと推算された。国土交通省は２０１０年まで他の航路にもこのシステムを順次取り入れる予定だ。

石油などの化石燃料使用を最小化する“グリーンソフトウェア”に対する関心も着々と増えている。世界的配送会社である米国ＵＰＳは２００５年から配達車９万４０００台の目的地別配達時間と経路を最適化して知らせてくれるプログラムを運営している。配送する運転手がその日の目的地を入力すれば、時間帯別に通行量などを考慮して最適化された運送経路を知らせてくれるのだ。

ＵＰＳは、このプログラムおかげで昨年３００万マイルの運行距離を縮めたと見ている。不必要な運送距離を減らしたことで年間燃料使用量の２％（約１１３６万リットル）を減らすのに成功した。３万１０００トンの温室ガス排出抑制成果もあった。

不動産投資会社であるグレンポロ（米国カリフォルニア）は、昨年安い深夜電力を建物に保存し、昼に建物の室内温度を自動調節するプログラムを設置した。その結果、年間３５万ドル台だった建物管理費を１１万ドルに大きく減らした。グリーンソフトウェア開発会社である米国ヴェルディエム社は「当社の多様な節電プログラムを入力した事務用電子機器が６０万台にのぼる」とし「昨年だけで５億キロワットの電力使用を減らすのに貢献した」と明らかにした。

米国マイクロソフトの環境担当役員であるロバート・バーナード氏は先月、ある会議で「当社は世界４０都市の依頼を受けて化石燃料使用と温室ガスの排出を最小化するソフトウェアを開発している」とし「グリーンソフトウェア開発が地球温暖化抑制に大きく役立つカギとなっている」と述べた。