李明博（イ・ミョンバク）大統領は‘ジンクス’に強かった。

新しい大統領が就任した２５日、総合株価指数は１．２４％上がり１７００ポイント程度に回復した。コスダック市場も０．１１％上昇し６５３．８３の終値をつけた。大統領の就任日を迎えるたびに株価が急落するというジンクスが破られたのだ。

大統領就任式に冷水を浴びせる‘株価の下落ジンクス’は、１９８３年の株価指数が現在のような時価総額方式に変わった後、繰り返されていた。下落幅も小さくなかった。証券先物取引所によると１３代盧泰愚（ノ・テウ）大統領が就任した８８年２月２５日には株式市場が休場したが翌日、３．３％下落した。金泳三（キム・ヨンサム）、金大中（キム・デジュン）大統領就任日にもそれぞれ２．５６％と４．５３％下落した。任期中に株価が上がったと自慢した盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領も就任日には株価が３．９％も下落した。


この日の株価上昇は２８５４億ウォン（約３０８億円）規模のプログラム純買受を全面に出した機関が率いた。株式市場の一部では「企業を優遇する新政府に対する期待感が反映されたため」だとの分析も下した。しかし先週末、米国の株価が大幅に上昇したことにともなう外部効果だという分析がより多かった。日本と台湾株式市場も米国株価の上昇ムードを受け、韓国よりも高い２～３％の上昇率を記録した。韓国投資証券金学均（キム・ハッキュン）首席研究員は「新政府に対する期待は大きいが、それがすぐに株価に反映されるのは難しいこと」という見方を示した。