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携帯大手3社「傷だけの競争」

携帯大手3社が利益減少で困惑している。SKテレコムは31日、昨年の業績を「売上高11兆2859億ウォン(約1兆2700億円)、営業利益2兆1715億ウォン」と発表した。売上高は増えたものの、営業利益は16%減少した。

これに先立ち業績を発表したKTFとLGテレコムも「売上高の増加、利益減少」の枠組みから抜け出せなかった。問題は、こうした流れが改善される兆しが見えないとの点。KTFが昨年から、第3世代(3G)ブランド「ショー(SHOW)」のマーケティングに全力を尽くして以降、次世代3G市場の獲得を狙う競合が激化し、マーケティングコストが増加したためだ。

相手の顔を見ながら話す、テレビ通話が可能な3G端末機を普及するために、大規模な補助金も注入された。高速データ通信が可能な新しいネットワーク作りにもお金がたくさんかかる。昨年初めて売上高7兆ウォンを突破したKTFの営業利益が34%減少したことからも分かる。


携帯大手3社は今年「超緊縮」の方針だ。LGテレコムは、サービス売上高でマーケティングコストが占める割合を25%へと、前年より5%削減する、としている。だが、3G市場参入を予定していることから、新規参入費用を踏まえると、そうした目標が達成できるかは未知数だ。

また、3月に補助金への規制がなくなれば、シェアを高めるための「無限競争」が始まる状況も排除できない。音声通話市場が飽和状態であるだけに、携帯3社いずれもデータを含む新しい市場の開拓に全力を挙げざるを得ないからだ。

業界では「李明博(イ・ミョンバク)新政府が料金認可制の廃止などといった料金競争誘導政策を進めるだろう」との見方も出ている。これによって、有線電話・携帯電話、超高速インターネットなどのサービスを一体化した統合マーケティングが本格化すれば、移動体産業の収益性は低くなりうる。それぞれ別々に売るときより価格を10%以上下げなければならないからだ。



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