「私たちはどうしてｉＰｏｄ（アイポッド）を発明することができなかっただろうか」－－。

技術強国である日本の企業がこのように羞恥していると米時事週刊誌ニューズウイーク最新号（１０日付）が報道した。日本の国内総生産（ＧＤＰ）に対し研究開発（Ｒ＆Ｄ）投資比率は世界３位だ。昨年１３００億ドルをＲ＆Ｄに注いだ。保有した特許も米国より多い。しかし、デジタル時代を代表するアップルやＧｏｏｇｌｅ（グーグル）のような企業はない。

日本最大移動通信企業であるＮＴＴドコモはグローバル企業になる機会を逃した。日本で成功した無線インターネット技術「ｉモード」で世界市場掌握に出たが失敗したのだ。日本と違い、外国消費者たちはシンプルなものが好きだという基本事実さえ把握できなかったためだ。


アップルがソニーを抜いてグローバル革新企業に浮上すると日本人たちのプライドは傷つけられた。ソニーの共同創立者井深大と盛田昭夫の技術とマーケティングの融合で成功神話を作ったが、もう昔のことだ。ソニーは金融、映画など四方に事業を確張し、自分の足にひっかかって倒れた“恐竜企業”となった。

日本人たちはｉＰｏｄの成功が代弁する新しい事業方式に衝撃を受けている。ドコモ、ＮＥＣ、ソニーがコツコツと技術を改善している間にアップル、Ｇｏｏｇｌｅは一気に革新技術とマーケティング、デザイン、流通を結合して新天地を創造した。国外協力を敬遠する日本の企業文化が革新を阻害するという自省の声が高い。実際に三洋電機のある幹部は１９９７年、ｉＰｏｄと似た製品を構想し、アップルと協力して製品化を推進しようとしたが、会長が止めて、断念したことがある。

すぎるほどの内需依存も問題だ。世界２番目の規模である日本市場は言語障壁と閉鎖的取引で日本企業を保護している。

藤本隆宏東京大学教授（経済学）は「日本は自動車のように整形化された組立製品に強かったが、ｉＰｏｄのように部品を革新的に再構成することに弱い」と分析した。チーム内の意見一致を重視するとＧｏｏｇｌｅのような破壊的革新を源泉封鎖するという説明だ。

ニューズウイークは「日本企業が米国企業のように行動する必要はない」と言いながらも「日本が世界を変える革新を願うのなら、技術だけではなく考え方まで粉骨砕身しなければならない」と指摘している。