今年の韓国映画の利益率が大きく下がったことが明らかになった。

映画振興委員会映像産業政策研究所（以下研究所）は韓国映画の平均利益率が昨年－２２．９％から今年－６２．９％に急落したと１９日、発表した。

これは今年初めから９月末までに封切りされた映画を対象に、収益・売上げの構造を分析した結果で、この日、ソウル世宗路（セジョンノ）メディアクトで行われた第１回韓国映画発展フォーラムで公開された。


このような現象は韓国映画の１作品当たりの観客数は減った一方で、製作コストは増えたために起こる。研究所によると映画１本にかかる総費用（製作コスト、マーケティング費含み）が昨年５０億１９００万ウォンから今年６４億７５００万ウォンに増えた。一方、総売上は３８億６８００万ウォンから２４億５６００万ウォンに減った。総費用が増加することにより、今年平均損益分岐点は、観客数に換算したとき１９６万人（昨年１３２万人）と集計された。すなわち劇場におよそ観客が２００万人ほど入らなければ収益を合わせられないという話だ。

研究所側はこのような基準を適用し、９月末までに封切りされた韓国映画８２作品の中、５作品（６．２％）だけが損益を合わせたと推定した。

実際に今年の韓国映画は、春から続いたハリウッドブロックバスター（大作映画）の興行に押され、相対的に低調な興行成績を記録してきた。１０月末まで韓国映画の市場シェアは４６．４％（ソウル基準）で、昨年同期間の６２．３％を大きく下回った。