世界的なヒット商品であるアップルのＭＰ３プレーヤー「ｉＰｏｄ」が一つ売れる度に日本が２６ドル（約２万４０００ウォン）の付加価値を得るという研究調査が出てきた。

米ニューヨークタイムズ電子版は２８日、小売り価格２９９ドル（約２７万７０００ウォン）の３０ギガ容量ビデオｉＰｏｄ１つが創出する付加価値の内訳を分析したカリフォルニア大学の研究結果を報道した。

研究陣がｉＰｏｄに入る４５１部品の価格と生産者を一つひとつ分析した結果、７３ドル（６万７０００ウォン)相当の東芝産ハードドライブの製造国である日本が２６ドルの付加価値を得ることが分かった。


米国は１６３ドル（約１５万１０００ウォン）の付加価値を創出している。 このうちアップルが８０ドル（約７万４０００ウォン）、流通業社が７５ドル（６万９０００ウォン）、その他の部品会社が８ドル（７４００ウォン）の付加価値を得る。

これに対し韓国が創出する付加価値は１ドル（約９２０ウォン）にもならないことが分かった。

研究陣はｉＰｏｄ組立工場がある中国が１個当たり４ドル（約３７００ウォン）の利益を得るのに対し、ｉＰｏｄをデザインして設計したアップルは８０ドルの付加価値を得ている点について「作る人ではなく創造者が誰かという点が非常に重要だ」と語った。