山林庁が韓半島を襲う黄砂を食い止めるために、発源地のひとつであるモンゴルの砂漠地帯を森に変えるため木を植えることにした。政府がモンゴル地域の黄砂予防のための大規模事業に直接乗り出したのは初めてだ。

山林庁は「今年から２０１６年まで１０年間９５億ウォン（約１２億円）を投入し『モンゴルグリーンベルト造林事業』を始めた」と４日、明らかにした。木を植えて管理する費用全額を韓国で負担する。

山林庁はモンゴル政府が国土の砂漠化を阻むためにグリーンベルトと指定したウランバートル２カ所（それぞれ１５００ヘクタール＝４５０万坪）に１ヘクタール当たり５００～６００本ずつ計１５０万～１８０万本の木を２０１１年まで集中的に植える予定だ。


山林庁は続いて２０１２年から５年間は植えた木がきちんと伸びるように肥料も与え、枝打ちなどもしながら管理する計画だ。以後、木に対する所有権はモンゴル政府が持つ。

予算を支援する山林庁は局長級マネジャー１人を現地に派遣、予算が適法に使われているかなど造林事業を統括する。植える木は砂漠でもよく育つニレ、ドロノキ、ムレスズメなど１０余種で、モンゴル現地で購入する計画だ。

山林庁は昨年１１月、モンゴル自然環境府と「モンゴルグリーンベルト造林事業」了解覚書（ＭＯＵ）を締結し、共同運営委員会を構成後、造林対象地と数種などに対する調査及び造林設計などを最近終えた。

この事業は朝鮮戦争以後、焼け野原になった韓半島の林野緑化のために国際社会が援助してくれたことに対する恩返しの性格も持っていると山林庁は明らかにした。

ソ・スンジン山林庁長は「韓半島の面積の７倍を超えるモンゴル国土のうち９０％以上が砂漠に変わってひどい黄砂を撒き散らし、国内に大きな被害を与えている」とし「この造林事業を通じて黄砂を減らすことができるだろう」と話している。

これに先たち３日、ウランバートルでは両国政府関係者が参加した中、造林事業の開始を知らせる記念植樹行事を行った。