「７～８年前には毎年１０００人の観光客が訪れて水泳を楽しんだ所です。今は塩の粉とほこりが飛ぶだけです」－－。

モンゴル南部ボグド郡にあるオロック湖を通る車の中でこの地域ドラムドルーツ副郡守はため息をついた。副郡守の言葉を聞いた瞬間にも記者の口の中には砂が入り、のども痛くなった。湖だったという所は灰色のほこりを飛ばすだけだ。ゴビ砂漠北１００キロにあるオロック湖はソウル市の４分の１にもなる巨大な湖だったが、２００４年、水が完全に枯れた。湖の隣近は草地だったが、今は半分以上が砂で覆われていた。砂漠に変わっているのだ。




モンゴル自然環境部インフマンダフ次官は「最近５年間７６０の湖と６８３の川、１４８４の泉が枯れた」と砂漠化の深刻性を説明した。韓半島に影響を及ぼす黄砂の２４％がモンゴルから始まる。昨年「４．８黄砂テロ」のようなことが繰り返されるほかない。漢陽（ハニャン）大ホン・ヨンピョ（政治外交学）教授は「モンゴル、中国に問題解決を積極的に要求して環境主権を守らなければならない」とし「黄砂早期予報体制を構築しなければならない」と強調した。

しかしモンゴル、中国などは責任を認めていない。インフマンダフ次官は「地球温暖化が砂漠化の主な理由」とし、温室ガスを多く排出する周辺国の中国（世界２位）、ロシア（３位）、日本（４位）と米国（１位）に責任を回避する。チョン・ソヨン明智（ミョンジ）大国際法教授は「年間７兆ウォン（８７００億円）になる黄砂被害を減らし、中国やモンゴルの砂漠化を阻むためには韓国が北東アジア多国間協力体制構築を主導して解決するほかない」と話している。これまで韓日中の３カ国は環境長官会議を８回もしているが明らかな成果がなかった。黄砂の話が出れば日本は海洋ごみ問題、中国は電子廃棄物輸出問題を取り上げるため、論議が空回りするというのが会議参加者らの話だ。

イ・チボム環境部長官は「長官会議で黄砂問題を深く論議することができず、局長級会議開催を要求したが、１２～１３日、蔚山（ウルサン）で初会議が開かれることになった」と述べた。環境部チョン・ヨンマン局長は「モンゴルグリーンベルト事業に参加した企業に『温室ガス排出権』を十分に与える案を用意する必要がある」とし「アジア開発銀行（ＡＤＢ）や国連地球環境金融（ＧＥ）などから資金を回してもらうことも進めている」と話している。