米国の著名な未来学者アルビン・トフラー氏が１３日、中央日報との単独インタビューで「韓国は時間との衝突に直面している」と主張した。

韓国政府の太陽政策は金大中（キム・デジュン）前大統領によって考案された漸進なコンセプトで、国際情勢が急速に変わる今とは合致しないというのだ。ソ連のペレストロイカの場合、漸進的改革を念頭に置いて推進したが、対外情勢の急変でソ連が急激に崩壊したと説明した。


今回の訪問は１４～１５日、産業資源部主催の国際フォーラムで講演するためだ。

－－今後の韓米関係はどうなるか。

「北朝鮮の核は、アジアの隣国がさらに時間をおけば台湾や日本で核武装してくるだろう。金正日（キム・ジョンイル）政権が甘い処罰しか受けなかったら核は断念しないだろう。しかし北朝鮮核武装解除が可能になるためには米国がアジアで声を出すべきであり、強い支持を受けなければならない。米国が弱くなればアジアはますます危険になるだろう」

－－政府は小さいほど良いのか。

「先進社会の政府機構は災いに向かっている。ハリケーンのカトリーナ時の米国政府が典型的な例だ。官僚主義と軍隊のような上司の命令に服従するシステムは、災いの収拾に完全に失敗した。韓国や日本、ヨーロッパのあちこちでもこうした制度的な問題に起因する災いを目撃するようになるだろう。そうなる最大の理由は政府組織が急速に変わる経済システムに適応することができないためだ」

－－新作『富の未来』で、時間を、新たに富を作る重要な要素の１つに挙げたが。

「大量生産時には『大量時間（ｍａｓｓ　ｔｉｍｅ）』の概念が支配した。しかし今は大量時間が解体される時期だ。出退勤時間を守らずとも生産量さえ満たせば月給を受け取ることができる実験がもう始まっている。これからは大量時間ではない『個人時間（ｐｅｒｓｏｎａｌｔｉｍｅ）』の時代が到来したのだ」