日本保守言論の看板であると同時に最大発行部数（１千万部）を誇る読売新聞の司令塔が小泉純一郎首相の靖国神社参拝を辛らつに批判した。

まさに渡辺恒雄会長兼主筆（８０）だ。彼の導く読売新聞は昨年中盤から保守右翼論調から脱して「新しい追悼施設建立が必要だ」という立場に変わった。しかし進歩性向の競争誌、朝日との対談を通じて明確に「靖国参拝反対」の立場を明らかにしたことは非常に異例的だ。


渡辺会長は５日に発売される朝日新聞社発行月刊誌論座で、朝日新聞の知韓派論客である若宮啓文論説主幹と対談をした。

彼は「靖国公式参拝論者が次期首相になればアジア外交は永遠にうまくいかない」と警告した。対談で会長は「私は靖国神社近くに住んでいるが、これまで１度も参拝したことがない」とし「軍国主義を礼賛する展示品を列べた博物館（遊就館）を靖国が経営しているのに、そんな所に首相が参拝するのはおかしい」と述べた。若宮主幹が「首相の靖国参拝は『Ａ級戦犯は濡れ衣を着せられたのではないか』という考えを持った人々に喜ばれている」と指摘すると、渡辺会長は「侵略された国家の主張を認める前に、日本人自ら罪があることを認めなければ相手国家が納得するわけがない」と強調した。韓中の圧力に押されて参拝をやめるのではなく、日本人自らが反省することが必要だというのだ。

彼はまた「国家次元で国会に『歴史検証委員会』のようなものを作り（戦犯たちの）責任を確かに検証した後「われわれはこう思う」と明らかにすべきだ。その後で、中国と韓国にどのような被害を及ぼしたのかを論じなければならない」と述べた。

渡辺会長は自分と格別の関係である中曽根康弘元首相が８６年、首相の資格で靖国神社を参拝したことについても言及した。「当時、私が東條英機（Ａ級戦犯）を断じて許すことができない」と言うと中曽根氏は『東條を参拝しに行ったのではなく、戦死して靖国にいる私の弟に会いに行った』と話していた」と話した。

会長は小泉首相の「日米同盟優先論」も低く評価した。「日米同盟が良ければ良いほど中国や韓国などと良い関係を結ぶことができる」という小泉首相の発言について「短見で愚かな意見だ。首相に『靖国問題のため中国、韓国を敵にするのはやめてほしい』と言いたい」と強調した。

一方、小泉首相は４日、年頭記者会見で「外国政府が心の問題に介入して外交問題にする姿勢を理解できない」と、靖国神社参拝に対する強硬姿勢を固守した。