上場会社に勤める職員の勤続年数が、平均８年にとどまることが分かった。

上場企業（６１５社）が金融監督院（金監院）に提出した「２００５年上半期の事業報告書」で分かったもの。平均勤続年数」は、全職員の勤務年数を合算した後、職員数で割ったものだ。業種別には、通信業が１３年で最も長く、電気ガス（１０．８年）、鉄鋼金属（９．６年）、機械（９年）なども比較的勤続年数が長かった。

しかし、サービス（４．４年）、流通（６．３年）、金融（７．１年）などは通貨危機以降、業界で大々的な構造再編が行われたり、賃金・勤務時間など厳しい労働条件のために、勤続年数が短くなっているもの、と分析された。企業別には、ＰＯＳＣＯ（旧浦項製鉄、１８年）が大企業の中では最も長かった。次は、現代重工業（ヒョンデ、１７．６年）、企業銀行（キオプ１７．５年）などの順。