国内外３００万人が会員加入しているある囲碁サイトが「大儲け対局」で論議を呼んでいる。

発端は２４日未明、アマチュア有段者のＡとＢの対局に始まった。中盤まで圧倒的に優勢だったＡは、ヨセでミスを連発するや、結局僅差で逆転負けした。

Ａの勝利にサイバーマネーをかけていた会員は「Ａがわざと負けた」とし、２人の談合疑惑を提起した。 当時この対局に会員がかけたサイバーマネーは７８億ポイント。 １万ウォンを出すと約２４０万ポイント買えるということを勘案すると、インターネット囲碁１局で３０００万ウォン（約３００万円）以上の金がかけられていたわけだ。


韓国内一部の囲碁サイトが上級者間の対局に観戦者がサイバーマネーをべットできるシステムを導入し、新種「投機版」に転落している。 ギャンブラーらがサッカーやボクシングの試合の勝者に金をかけるように、囲碁対局の勝者を当てるのにポイントをかけて賭けをするのだが、その裏で勝負操作などの副作用が出てきている。 特にこれらのサイトのポイントは実質、現金で取引されており、実際の賭博も同じだという指摘がある。

有名囲碁サイトのＯ社によると、このようなバッティング対局は１日平均５００件程度行われ、上級者間の「ビッグマッチ」には数十億ポイントがかけられる。 勝負が決まれば対局の勝者が１％をもらい、残りは配当率によって勝者を当てた会員に分配される。

Ｏ社はベッティング対局のうち約１０％が事前に勝負を操作したものとみている。

このように「大儲け対局」が盛んに行われているのは、囲碁サイトのポイントでプロ対局生中継・囲碁講座など有料サービスを利用できるのと、すべてこれを特定の人に贈与する方式で金を受け取り、売ることができるためだ。

事実上、現金が行き来するため、勝負を操作すれば巨額を得ることができるのである。さらに現行法上。サイバーマネーは現金とみなさないことから、処罰が難しい実情だ。

囲碁サイト運営者側は、対局者のＩＰアドレスが近い場合、バッティング対局を禁止し、１００手以後はサイバーマネーをかけることができないようにするなど、対策を立てている。 警察関係者は「サイバーマネーを現金化した会員を、詐欺や不法射幸行為で処罰が可能かを検討している」と明らかにした。