生ゴミとして廃棄すべきもので作られたギョウザが、一部大手企業に納品されていたことが確認され、各該当企業が釈明に出るなど波紋がさらに広がっている。

消費者の間に不安感が高まり、一部ディスカウント店とデパートは、ギョウザ製品の販売を暫定中止した。食品医薬品安全庁と業界が９日伝えたところによると、廃棄すべき生ゴミで作られたギョウザが、ＯＥＭ（取引先の会社の商標で販売される製品の受注生産）方式で、一部大手企業にも納品されたことが確認された。

ＣＪは「子会社のモーニングウェルに、９９年８月から１２月まで、Ｗ食品の塩蔵ダイコンを使った一部製品が納品されていた」とし「しかし、２０００年１月から品質改善のため、塩蔵ダイコンを入れずに作った製品だけを供給してもらった」と釈明した。同社は、また「現在、塩蔵ダイコンを使用しているのは、水ギョウザ、１品目のみ」とし「０２年２月からＷ食品の塩蔵ダイコンを使ったが、品質に問題があり、５月から他社に供給先を変えた」と説明した。


会社側は続いて「現在、販売している製品の品質には全く問題がない」とし「今後、完ぺきな品質管理のため、自主的な生産を拡大する方針」だと強調した。食品業界は、当初、今回の事件とは関係ないものとされていた大手企業の製品まで安全性が指摘されており、被害が業界全体に広がるのを懸念している。

同事件で、波紋が広がっているのを受けて、新世界（シンセゲ）百貨店、ディスカウント店「Ｅマート」、ロッテマートなどは、９日、全国の売り場でギョウザ製品全量を回収させた。Ｅマートでは、同事件以降、ギョウザの販売高が普段の１０分の１に落ち込んだ。