韓国の李在明(イ・ジェミョン)大統領とロシアのウラジーミル・プーチン大統領が18日(現地時間)、中国の深圳国際交流センターで開かれたアジア太平洋経済協力会議(APEC)首脳会議の歓迎晩餐会を終えた後、言葉を交わしている。ニュース1
李大統領が今回の歴訪期間中に最初に会ったのはドナルド・トランプ米大統領だった。李大統領は17日、東南アジア諸国連合(ASEAN)首脳会議の日程の一環としてフィリピン・マニラでフェルディナンド・ロムアルデス・マルコス・ジュニア大統領がトランプ大統領を招いて主催した晩餐会で、トランプ大統領と笑顔であいさつを交わした。李大統領は金恵景(キム・ヘギョン)夫人とともにトランプ大統領に近づき、来月米マイアミで開かれる20カ国・地域(G20)首脳会議に関して1分近く会話を交わした。
両首脳は翌18日にはAPEC首脳会議が開かれる中国・深圳に移動し、習近平中国国家主席が用意したAPEC歓迎晩餐会で再び顔を合わせた。今回はトランプ大統領の真向かい側に座り、長時間にわたって会話を交わした。魏聖洛(ウィ・ソンラク)国家安保室長は「今後の外交日程、韓米間の協力議題などについて会話を交わした」と述べた。ただ、朝米対話に関する話し合いは両首脳間で直接行われなかったと青瓦台(チョンワデ、大統領府)高官は伝えた。
李大統領は習主席とは18日昼、34分間の首脳会談を通じて韓半島問題に対するより具体的な立場を伝えた。李大統領は「何よりも韓中戦略的協力パートナー関係が成熟した形で発展していくためには、韓半島の平和と安定がその土台にならなければならない」として中国の役割を求め、「韓半島問題はわれわれの死活的利益」という点も強調した。これに対して習主席は最近の朝中関係の動向を説明した後、「中国は韓半島問題の解決に向けた建設的な役割を引き続き果たしていく」とし、「朝米対話など韓半島の緊張緩和に向けたさまざまな努力を支持する」と述べた。過去に朝米対話について「北朝鮮と米国が決める問題」として距離を置いていた時よりも、やや踏み込んだ立場を引き出したのだ。
韓ロ首脳の対面も今回の歴訪期間中に実現した。李大統領がAPEC歓迎晩餐会の終了後に退場する過程でロシアのウラジーミル・プーチン大統領と顔を合わせ、10分余りにわたって会話を交わしたのだ。青瓦台高官は「韓半島情勢の悪化を防ぎ、緊張を緩和する必要があるという点で意見の一致があった」とし、「そのような脈絡で南北問題や北朝鮮の核問題もひとまず取り上げられた。長く議論されたわけではない」と述べた。
李大統領が2日間にわたって米中ロ首脳と順に会い、韓半島問題に対する立場を表明したが、青瓦台は依然として19日の米中ロ3カ国首脳会談について慎重な立場を取っている。青瓦台高官は「米中ロ首脳の議論で韓半島問題がどうなるかは確かではない」とし、「韓半島問題が取り上げられる可能性がないわけではないというのが、現時点での認識だ」と述べた。ただ、同高官は「第2のヤルタ会談」になりかねないとの指摘には「必ずしもそうなるとは思えないという観測も多い」とし、「中国は自らをヤルタでの決定の被害者だと考えている国であり、米中ロの考えがすべて同じというわけでもない」と述べた。
◇ヤルタ会談とは?
ヤルタ会談は第2次世界大戦末期の1945年2月4~11日、米国と英国、ソ連の3カ国首脳がクリミア半島のヤルタに集まり、戦後の世界秩序を決めた会議だ。米英ソ3カ国はこの会議を通じて▷ドイツの分割統治 ▷国際連合(国連)の創設--など戦後秩序について合意した。当時、ルーズベルトとスターリンが韓半島の信託統治を非公式に議論するなど、大国が弱小国の運命を一方的に決めたとの批判を受けている。
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