12日(現地時間)、ロシア・サンクトペテルブルクで公開されたロシアの芸術家アレクセイ・セルギエンコ氏のポップアート作品『深圳26』。ドナルド・トランプ米大統領、ウラジーミル・プーチン・ロシア大統領、習近平中国国家主席(左から)が描かれている。中国・深圳で開かれるAPEC首脳会議を記念して制作された。[ロイター=聯合ニュース]
海外メディアは、「世界で最も影響力のある3人の首脳による歴史的な会談」(ロサンゼルス・タイムズ紙)で、トランプ大統領よりも習主席とプーチン大統領が得る利益の方が大きいと予測している。特に、ロシアが始めたウクライナ侵略戦争が今なお続く中、プーチン大統領が目立った譲歩をすることなく、トランプ大統領や習主席と対等な立場で外交の主要舞台に復帰すること自体が、ロシアに戦争の正当性を主張する口実を与えかねない。
オバマ政権で米国務省の東アジア・太平洋担当次官補を務めたダニエル・ラッセル氏はAP通信に対し、「今回の3カ国首脳会談で最大の利益を得るのはプーチン大統領だ」と語った。AP通信は「クレムリンにとって今回の3カ国首脳会談は、米国や中国と肩を並べる超大国としてロシアの存在をアピールする絶好の機会だ」と指摘した。
また、中国は開催国として、戦略的競争を繰り広げる米国の首脳を自国のホームグラウンドに招き入れた形だ。米紙ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)は「習主席は予測不可能な対話のリスクを負うことなく、歴史的な3カ国首脳会談という場面、すなわち写真や声明、宣伝効果を望んでいる」と報じた。
これに関連し、WSJはプーチン大統領と習主席に対するトランプ大統領の「第2のヤルタ」に向けた働きかけについて、「米国内外の同盟関係を崩壊させかねない」と警告した。トランプ大統領の取引重視で即興的な外交姿勢は、こうした懸念をさらに強めている。3カ国首脳会談そのものが、大国が世界秩序を左右できるという近代以来の大国中心の考え方に基づいている可能性もある。
1945年2月のヤルタ会談で、フランクリン・ルーズベルト米大統領は朝鮮の代表が不在の中、ソ連の指導者ヨシフ・スターリンに対し、朝鮮を20~30年間信託統治する構想を提示した。同年8月、朝鮮は日本の植民地支配から解放されたものの、北緯38度線を境に南側は米軍、北側はソ連軍が占領した。今回も、当事国である韓国が不在の場で、対北朝鮮政策の方向性が決まる可能性は排除できない。米紙ニューヨーク・ポストは13日、ホワイトハウス当局者の話として、今回の3カ国首脳会談で北朝鮮問題も議論される可能性があると報じた。
韓国の趙顕(チョ・ヒョン)外交部長官が13日、中国共産党中央外事工作委員会弁公室主任兼外相の王毅氏と会談し、韓国は韓半島(朝鮮半島)の平和に直接関わる当事者だと強調したのも、このためだ。韓国外交部の高官は、米中ロ首脳会談が「第2のヤルタ会談」になってはならないとの立場を米国と中国に伝えたと明らかにした。また、北朝鮮を核保有国として認める決定が下されてはならないという点も、中国側に強調したと説明した。
一方、北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン)国務委員長にとっては、自身との会談を切望するトランプ大統領、経済的な後ろ盾である習主席、血盟と呼べるほど関係を深めたプーチン大統領が一堂に会することは、核保有を事実上認めさせたり、非核化という目標そのものを消し去ったりできる絶好の機会となり得る。
「第2のヤルタ」を懸念しているのは韓国だけではない。ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領は先月、3カ国首脳会談の開催に向けた動きについて、「影響力を再分配する『第2、第3、第4のヤルタ』になることは決して望んでいない」と述べた。
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