エヌビディアのジェンスン・フアン最高経営責任者（CEO）の退任による衝撃が、エヌビディアの資金援助で成長してきた人工知能（AI）インフラ企業に大きな打撃を与えている。

12日（現地時間）、ニューヨーク株式市場でエヌビディアの株価は前営業日比4．3％下落し、166．19ドルで取引を終えた。取引時間中には13％を超える急落となり、時価総額は一時6020億ドル（約96兆円）以上消えたが、押し目買いが下げ幅を縮小した。


しかしAI演算に特化したクラウド企業は下落を免れなかった。ネビウスとコアウィーブはそれぞれ16．8％、6．9％下落し、サーバー企業のスーパーマイクロも11．3％下落した。ネビウスは12月に計上される予定だった売上高が来年にずれ込んだことで、今年の売上高見通しを従来の予想レンジの下限に引き下げた影響も重なった。


KB証券のパン・スミ研究員は「ネオクラウド企業はこれまでエヌビディアの支援で資金調達コストを抑えてきた」とし「この支援が縮小すればネオクラウド企業の追加の資金調達コストが上昇するという懸念が株価を押し下げた」と分析した。UBSはエヌビディアが支援を縮小すればAI業界から500億ドル以上の資金が流出する可能性があると推計した。

エヌビディアは顧客に資金を提供し、顧客はその資金でエヌビディアの半導体を購入するという、いわゆる「循環金融」の仕組みを構築してきた。エヌビディアが業界で「AI時代の銀行」と呼ばれてきた理由だ。

9月の英エコノミスト誌の報道によると、エヌビディアはコアウィーブとネビウスにそれぞれ20億ドルを投資した。両社はエヌビディアの画像処理装置（GPU）を購入してデータセンターを構築し、AI開発企業にコンピューティング資源を貸している。エヌビディアはこうしたネオクラウド企業が顧客に販売できなかったコンピューティング容量を買い取る契約も結んできた。このため現在、市場ではエヌビディアが新たな経営陣の下でもこうした支援を継続するかどうかに注目が集まっている。

一方、エヌビディアの競合企業のAMDとブロードコムはこの日、それぞれ5．9％、5．5％上昇した。エヌビディアのGPUに集中していた新規注文の一部がAMDのGPUやブロードコムのカスタムAI半導体に移る可能性があるとの期待が反映された。AI半導体の注文が複数の企業に分散すれば、TSMCやサムスン電子などのファウンドリー（半導体受託生産）企業の生産量にも変化が生じる可能性がある。

ただ、どの企業のAI半導体が選ばれるとしても、韓国の半導体メーカーが供給する高帯域幅メモリー（HBM）の需要は続くという見方が出ている。ダオル投資証券のナム・デジュン研究員は「エヌビディアの経営陣交代による不確実性が、中長期的にはAI半導体の新規注文の分散を早める可能性がある」とし「メモリー需要とは別の問題だ」と話した。13日正午現在、サムスン電子とSKハイニックスの株価はそれぞれ0．1％、0．01％上昇している。