「イランは軍事的に事実上終わった」。ドナルド・トランプ米大統領が9日（現地時間）、このように宣言した翌日、イランが数百発のミサイルが並ぶ地下軍事施設を公開した。米国とイスラエルの空爆にもかかわらず、ミサイル戦力が健在であることを誇示したものだ。




イランのタスニム通信が10日に伝えたところによると、革命防衛隊（IRGC）は地下の「ミサイル都市」を公開した。6分間の映像には、イラン軍のアリ・アブドラヒ統合参謀本部議長と革命防衛隊航空・宇宙軍のマジド・ムサビ司令官が車でトンネル内を視察する様子が収められていた。トンネルの両側には弾道ミサイルや巡航ミサイル、移動式発射台が並んでいた。イランが極超音速ミサイルだと主張する中距離弾道ミサイル「ファッターフ1」と長距離弾道ミサイル「ホラムシャフル」も登場した。


ただ、イスラエルメディアのエルサレム・ポストは、施設が新たに建設されたものなのか、兵器が運用可能な状態なのかは確認されていないと伝えた。

イラン革命防衛隊は、ミサイルの貯蔵施設だけでなく、生産施設まで地下に移したと主張した。ホセイン・モヘビ報道官は7日、「ミサイルとドローンの生産施設を地下に移転した」とし、大規模な爆撃を受けても生産を継続できると強調した。米国は空爆によってイランのミサイル生産能力を弱体化させたと主張したが、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は9月、イランが地下で弾道ミサイルの生産を再開したと報じた。

イラン軍部は再び攻撃を受けた場合の報復も予告した。ムサビ司令官は「必要なら中東とその先にある敵の資産まで攻撃する」と警告した。モハマド・バーゲル・ガリバフ国会議長も「今回はイラン軍が戦争の地理的範囲を決めることになる」と述べた。

トランプ大統領は9日、カタール首相との会談後、終戦交渉に「前向きな進展」があるとし、追加空爆の可能性は「極めて低い」と明らかにした。しかし、イランは翌日、核物質とホルムズ海峡の問題でも譲歩しなかった。モフセン・レザイ最高国家安全保障会議事務総長は11日、アルマヤディーンとのインタビューで「濃縮核物質は一粒たりとも国外に搬出しない」と述べ、原子力推進船舶や潜水艦の開発に必要だと主張した。米国に提示した軍事作戦の中止、凍結資産の返還、海上封鎖の解除、経済制裁の撤廃、中東駐留米軍の撤収、戦争賠償金の支払い、イランに対する脅威の停止という7つの条件が履行されるまで、ホルムズ海峡を再開放しないと明言した。