1996年のノーベル平和賞受賞者であるジョゼ・ラモス＝ホルタ東ティモール大統領が、12・3非常戒厳に立ち向かい民主主義を守った韓国市民の行動を高く評価し、「ノーベル平和賞を受賞する資格は十分にある」と述べた。

ラモス＝ホルタ大統領は9日に放送されたアリランTVの対談番組『Within the Frame』に出演し、韓国の民主主義と韓半島（朝鮮半島）の平和、両国の協力策などについて見解を示した。24年間にわたる平和外交闘争を通じて東ティモールの独立を導いたラモス＝ホルタ大統領は、5日に初めて公式訪韓した。


ラモス＝ホルタ大統領は「以前から韓国国民を尊敬してきた」とし、「韓国人は粘り強く、決断力があり、誇りと回復力に優れた素晴らしい国民だ」と述べた。1997年の通貨危機当時、国民が金製品や貴重品を差し出して経済回復に力を貸したことに言及し、韓国人の愛国心を高く評価した。


韓国との信頼関係を示す事例としては、2023年の万博誘致戦を挙げた。当時、サウジアラビアからの支持要請を断り、釜山（プサン）を支持したとし、「『友人の背中を刺さない』というのが大韓民国に対する義理だ」と語った。

韓国市民が非常戒厳に立ち向かい民主主義を守り抜いた、いわゆる「光の革命」については、「民主主義が脅かされた時、市民が自ら民主主義を守ることができるという事実を全世界に示した」と評価した。ラモス＝ホルタ大統領は金大中（キム・デジュン）元大統領の2000年のノーベル平和賞受賞にも貢献したことがある。

ラモス＝ホルタ大統領はインターネットと人工知能（AI）の役割も強調した。過去のルワンダ大虐殺やバルカン半島の戦争でメディアが憎悪をあおった事例に言及し、「AIと技術を平和と寛容を広める手段として活用すべきだ」と述べた。

両国の協力については、東ティモールが2029年に東南アジア諸国連合（ASEAN）の議長国を務めることから、韓国の支援に期待を示した。コンベンションセンターやホテルなどのインフラ拡充、外交官や公務員の能力強化の分野で、韓国のインフラと行政経験が役立つだろうと述べた。韓国で働く東ティモールの若者たちの経験も、両国をつなぐ重要な基盤として挙げた。