昨年、韓国の結婚100組のうち9組は多文化夫婦だった。いわゆる「韓男日女（韓国人男性と日本人女性）」の結婚は過去最多を記録した。

5日、韓国の国家データ処が発表した「2025年多文化人口動態統計」によると、昨年の多文化婚姻は2万1399件で、前年比で小幅（0．2％）減少した。2021年の1万3926件から2024年の2万1450件まで3年連続で増加した後、4年ぶりに減少に転じた。同じ期間に韓国全体の婚姻件数（24万326件）が8．1％増えたため、全体の婚姻に占める多文化婚姻の割合は9．6％から昨年は8．9％に低下した。それでも結婚100組のうち9組が多文化夫婦というほど、韓国社会の主要な一角を占めるようになっている。


多文化婚姻が4年ぶりに減少する中でも、「韓男日女」夫婦は顕著な増加傾向を示した。昨年、日本人女性との婚姻は1494件で、前年比25．8％急増した。2008年の統計作成開始以来最多で、2022年の615件から増加を続けている。従来多かったベトナム（－5．8％）、中国（－5．2％）、タイ（－8．8％）出身の女性との婚姻が減少したのとは対照的だ。


その背景には、まずオンライン動画配信サービス（OTT）などを通じてKコンテンツの消費が増え、日本国内で韓流が日常化した影響が大きいとみられる。国家データ処の関係者は「韓国ドラマなど韓国文化の影響で、韓国を好む傾向が強まる現象が続いているとみられる」と分析した。これに加え、韓日間の経済力格差が縮小したことも要因として挙げられる。一部では、「キムチ女」「韓男虫」などの嫌悪表現が広がる中で浮き彫りになった韓国社会特有のジェンダー対立を、もう一つの背景として説明する見方もある。

多文化婚姻を類型別に見ると、外国人女性との婚姻（1万5287件）は前年より0．1％、外国人男性との婚姻（4036件）は3．5％それぞれ増加した。帰化者の婚姻（2076件）だけが9．0％減少した。帰化者の婚姻とは、男女双方またはいずれか一方が韓国国籍を取得した帰化者である場合を指す。

昨年の多文化家庭の出生児数（1万3347人）は0．5％減少した。出生児全体に占める多文化家庭の出生児の割合も5．6％から5．2％に低下した。多文化婚姻・出生の減少には、新型コロナウイルス感染症の流行期に帰化者が減少した影響が、時間差を置いて表れたとみられる。国家データ処の関係者は「コロナ禍の影響で国籍取得手続きなどが難しくなり、2021～2022年に帰化者が減少したが、その影響で帰化者との婚姻が減少した」とし、「これが時間差を置いて出生数の減少につながったとみられる」と説明した。

一方、昨年の離婚件数全体が3．3％減少したのとは対照的に、多文化家庭の離婚（8104件）は前年より1．4％（112件）増加した。離婚全体に占める多文化家庭の離婚の割合も8．8％から9．2％に上昇した。昨年離婚した夫婦10組のうち約1組が多文化夫婦だったことになる。国家データ処の関係者は「ここ数年、多文化婚姻が増えた影響で、離婚も小幅に増加したとみられる」と説明した。