先月31日、東京・渋谷駅近くの飲食店で生ビールを2杯注文した。出てきたのは1杯だけだった。料理が2度運ばれてくる間、日本人従業員は「分かりました」と繰り返すばかりだった。結局、自分で取りに行った。不快な気持ちが和らいだのは会計の時だった。店長とみられる南アジア系の従業員が流暢な日本語で何度も謝罪した。大丈夫だと言ったが、通りまで追いかけてきて深々と頭を下げた。外国人が感心する日本人らしいマナーだった。愉快な「どんでん返し」だった。

日本で働く外国人は昨年10月時点で約257万人と過去最多だ。先月、山梨県の富士急バスではインドネシア出身の25歳の運転手が路線バスの運行を始めた。運転手不足と高齢化で苦境に立たされている現場に投入されたのだ。彼らは客を迎え、バスを運転し、日本社会を動かしている。


日本でも外国人労働者が多すぎるという声がある。日本政府も今年4月、外食業の「特定技能1号」の外国人が受け入れ上限（5万人）に達すると予想されると、新規受け入れを停止した。


地方の飲食店が直撃を受けた。テレビ朝日は最近、宮古島のある飲食店が外国人従業員7人を確保しようとしたものの、3人しか受け入れられなかったと報じた。また、沖縄から東京に移った後、時給が1.5倍以上になったという外国人労働者の事例もあった。人口減少に苦しむ地方は、大都市との外国人採用競争まで心配しなければならなくなった。入国のハードルを高くしたからといって、空いた職場に日本人労働者が入ってくるわけではない。

韓国はどうだろうか。昨年、慶尚北道盈徳（ヨンドク）で山火事が発生した際、インドネシア人船員のスギアントさんは高齢者7人を避難させた。当時、彼は村に住んで8年目だった。高齢者を背負って走る人が必要だったその瞬間、そこにいたのは外国人船員だった。

李在明（イ・ジェミョン）大統領は先月27日、外国人労働者は賃金を本国に送金するため、国家経済にあまり役立たないと述べた。韓国人の雇用を増やそうという趣旨だったとしても、現場の切実な事情を見落とした発言だった。論争が拡大すると、李大統領は多文化家庭政策が極右の扇動の口実にならないようにすべきだと述べた。ところが、日本でこの発言に最も大きな反応を示したのは、嫌韓関連の投稿が多いことで知られる「5ちゃんねる」と「もえるあじあ」だった。李大統領の関連発言を紹介し、「初めて共感した」といったコメントが寄せられた。韓国人の日本での就職も禁止すべきだという主張まで出た。韓国で働く外国人労働者に関する発言が国境を越え、韓国人にも向けられたのだ。送金額をあれこれ論じる前に、まず考えるべきことがあったのではないだろうか。

ユ・ソンウン／東京総局長