「中東版NATO（北大西洋条約機構）」と呼ばれた「メッカ共同防衛協定」が、締結から2カ月で実際に動き出そうとしている。協定の当事国であるトルコとパキスタンが、イエメンの親イラン勢力フーシ派と交戦中のサウジアラビアに部隊を配備することを決めたためだ。フーシ派とイエメン政府、サウジアラビアの間の戦争が、中東でのイスラム教の宗派間（スンニ派・シーア派）の戦争へと拡大する可能性が出てきた。

アルジャジーラなどによると、サウジアラビア、トルコ、パキスタンの外相・国防相らは5日（現地時間）、サウジアラビアの首都リヤドで緊急会議を開いた後、「集団防衛の約束を直ちに実行に移し、合意した部隊と軍事能力を提供するとともに、これらをサウジアラビアに迅速に配備するために必要な措置を取ることで一致した」と強調した。


3カ国は8月7日、サウジアラビアのメッカで、「3カ国のいずれに対する武力攻撃も、3カ国すべてに対する攻撃とみなす」とする協定を締結した。NATO条約第5条に似た集団防衛の原則を掲げたことに加え、NATOで第2位の軍事大国であるトルコ、イスラム圏で唯一の核保有国であるパキスタン、イスラム教の聖地メッカを擁し、石油によって豊かなサウジアラビアによる連合として注目を集めた。


懐疑的な見方も少なくなかった。サウジアラビアとトルコは、スンニ派の盟主の座を争う関係にある。パキスタンは経済難に苦しんでいる。トルコとパキスタンは、フーシ派を支援するイランと国境を接している。こうした事情から、両国はこれまで介入に慎重な姿勢を取ってきた。しかし、聖地であるメッカとメディナまでフーシ派の攻撃対象となり、静観していられない状況になった。

3カ国は、集団防衛に当たる部隊の規模や役割について、具体的には明らかにしなかった。ただ、サウジアラビア国内に部隊を迅速に配備することを強調した。このため、当面はサウジアラビアの防衛に専念するとみられる。

しかし、防衛に当たる過程で、フーシ派とトルコ・パキスタン両軍が衝突する可能性は十分にある。フーシ派が軍事的圧力を受けた場合、イランも支援に乗り出す可能性がある。今回の戦争が、スンニ派（サウジアラビア・トルコ・パキスタン）とシーア派（イラン）の間の戦争に拡大しかねないということだ。アルジャジーラは、「サウジアラビアとスンニ派諸国は、原油の迂回供給ルートの安全を確保するため、フーシ派を紅海沿岸から排除しようとするだろう」とし、「ただし、フーシ派の本拠地であるイエメン北西部まで進軍すれば、イランを刺激する可能性がある」との見通しを示した。

サウジアラビアとイエメン政府の連合軍は同日、紅海沿岸の拠点都市モカからフーシ派を排除し、バブ・エル・マンデブ海峡の北にある要衝ドゥバブなどを奪還した。フーシ派はイエメン政府軍の主要拠点であるトゥルバを掌握し、サウジアラビアのリヤド国際空港やアラムコの製油施設などを攻撃した。