愛知・名古屋2026アジア競技大会で男子サッカー韓国代表が日本を破り、4大会連続で金メダルを獲得したことは拍手に値する。しかし、優勝直後の一部選手による不適切なパフォーマンスと兵役に関する発言が批判を受けている。全試合を通じて16分間出場したパク・スンスは試合後、除隊帽をかぶって撮った写真をSNSに投稿した。主将の李起赫（イ・ギヒョク）は金メダルを掲げながら「軍隊には行きません」と話したかと思えば、梁民赫（ヤン・ミンヒョク）は「兵役免除という報酬があるからそれだけを見て試合をした」という趣旨の発言をした。金メダルよりも兵役の恩恵が重要だということを露骨に表したのだ。国家代表選手として軽率極まりない行動であり、太極マークの重みと責任をきちんと理解しているのかも疑問だ。




議論が大きくなると選手たちは謝罪したが、金メダルの意味より兵役の恩恵を前面に出した姿に多くの国民が不快感を覚えたのは当然だ。今この瞬間にも軍将兵は領土守護のため黙々と献身している。少し前には非武装地帯の捜索作戦中、北朝鮮が埋設した地雷を踏み、将兵3人が大けがをした。一部選手のパフォーマンスと不適切な発言は兵役の価値を損ない、軍将兵の士気を大きく低下させる行為だ。


かつて国威を宣揚する機会が乏しかった時代に生まれた兵役特例制度が、韓国が先進国入りした今の時代に合っているのかという主張は絶えず提起されてきた。さらに人口減少で兵力資源が減り、公正さに対する社会的要求が高まっている時代だ。完全廃止論から資格要件を強化してハードルを高くすべきだという意見まで、さまざまな議論が政界でも出ている。

兵役特例のうち体育要員の場合、五輪3位以上とアジア大会1位の選手が対象となる。このうちアジア大会は種目によって競争レベルの差が大きく、公平性を巡る議論が浮上することがあった。2018年アジア大会で野球韓国代表が金メダルを獲得した時も兵役の恩恵が俎上に載ったが、大枠は維持された。もちろん特例が廃止または縮小されれば、非人気種目の存立が難しくなるという反論もあるが、少なくとも現在のような基準は国民の感覚とかけ離れている。今回のことを契機に、存廃問題を含む公論化の過程を経て、時代に合った方策を設計すべきだ。