兵役で公正性が重要なのは、芸術・体育要員が兵役資源全体のうち何人を占めるかということだけが理由ではない。兵役は若者が学業や職場、自分の人生の大切な時期を国のために差し出す義務だ。したがって、誰にどのような理由で異なる履行方法を認めるかは、兵役制度全体に対する信頼に直結する象徴的な問題だ。




しかも少子化に伴う人口急減で兵役資源は減り続けている。芸術・体育要員数人を現役に回したからといって兵力不足の問題が解決するわけではない。しかし兵役義務を負う若者が減っているにもかかわらず、過去に作られた特例をそのまま維持するのであれば、国はその理由を説明できなければならない。兵役資源が貴重になるほど、例外の必要性と基準はむしろより厳格に検証されるべきだ。


この問題は新しいものでもない。ジャカルタ・パレンバン2018アジア競技大会後にも兵役特例の公正性をめぐる問題が大きく提起され、兵務庁は国政監査で芸術・体育要員制度を全面的に再検討し、国民が共感できる改善策を用意すると明らかにした。BTSの兵役問題をめぐっても再び社会的な議論が起きた。ところが2026年アジア競技大会でも、私たちはまた同じ疑問を投げかけている。

今必要なのは、廃止か維持かという極端な選択ではなく、公正な転換だ。

まず、一度の国際大会の成績だけで兵役義務の履行方法が変わる現行基準から再検討する必要がある。複数の国際大会で一定期間に収めた成績を総合的に評価する累積点数制も一つの代案になり得る。ただし、競技ごとに国際大会のレベルと競争環境が異なるだけに、どの大会に何点を与えるかまで十分に検討しなければならない。

その後は、制度の基本的な方向性そのものを改めて考える必要がある。スポーツ選手と芸術家の全盛期は短く、兵役によるキャリア断絶が大きな負担になるという現実を無視してはならない。ならば、一定水準の国際的な成果を収めた人には活動の絶頂期を守れるよう合理的に入隊を延期し、その後は兵役義務を履行するようにする案も検討できる。国家的な成果に対しては褒賞や支援、キャリア保護など別の方法で十分に報いることができる。

金メダルの価値を下げようということではない。韓国代表選手の犠牲と成果には相応の評価と報償が伴うべきだ。しかし国への貢献に報いることと、兵役義務の履行方法を変えることは分けて考えなければならない。

2018年にも改めると言い、BTSの時にも議論し、今回のアジア競技大会でも同じ問題が繰り返された。次のアジア競技大会でもまた同じ議論をするのだろうか。

今や誰に兵役特例をさらに与えるかをめぐって議論する時ではない。誰もが納得できる兵役の原則とは何かを改めて打ち立てなければならない。兵役の公正性は数人だけの問題ではない。国が兵役義務を求める時、すべての若者に示すべき最も基本的な約束だ。

李基植（イ・ギシク）／元兵務庁長


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