愛知・名古屋2026アジア競技大会で韓国選手たちが価値ある成果を収めた。野球は5大会連続で金メダルを獲得し、男子サッカーも日本を破って4大会連続で頂点に立った。選手たちが流した汗と韓国代表として成し遂げた成果には惜しみない拍手を送るべきだ。




しかし、金メダルのニュースとともに定番として登場したものがある。兵役特例だ。野球代表では兵役を履行していない16人が、男子サッカー代表ではすでに兵役を履行した3人を除く20人が金メダルを獲得し、芸術・体育要員への編入対象となった。優勝とともに兵役問題が解決し、欧州進出や選手としてのキャリアに役立つだろうという報道も相次いだ。


ここではっきりさせておくべきことがある。問題は選手ではない。選手たちは国が定めたルールに従って韓国代表に選ばれ、最善を尽くし、そのルールに従って資格を得た。問題はそのルールが今も公正で合理的なのかという点にある。

現行制度では、オリンピック（五輪）3位以上とアジア競技大会1位の入賞者は芸術・体育要員に編入されることができる。では、なぜアジア競技大会の金メダルは認められ、世界選手権大会の入賞は認められないのか。しかもアジア競技大会は時代によって競技や細部種目が変わり、新しい競技も加わる。国際スポーツ機関がある競技を正式種目として採用することと、韓国がその金メダルに兵役上の特別な地位を与えることは別の問題だ。

韓国代表選抜と兵役特例が結びつくことで生じる問題も考えてみる必要がある。プロリーグが行われている間に開催される大会では、各球団・クラブの選手招集やリーグ運営まで考慮して代表チームを構成せざるを得ない。代表選抜には競技力以外の現実的な要素が介入する可能性があるということだ。ならば、そのように選ばれた韓国代表の一つの大会での成績が、個人の兵役義務の履行方法まで決めることが果たして妥当なのか。

芸術・体育要員制度は1973年、国威宣揚と文化振興・発展に寄与した芸術・体育の特技者を対象に導入された。当時の韓国の国際的地位とスポーツ・文化環境を考えれば、制度が作られた時代的背景は理解できる。しかし50年以上が過ぎた今、韓国は大きく変わった。それ以上に根本的な疑問が残る。今日の韓国の国威を高めているのは芸術家とスポーツ選手だけなのか。世界的な科学的成果を成し遂げた研究者もいれば、韓国の技術と産業を世界に知らせる人もおり、大衆文化を通じて世界の人々から愛される人もいる。

だからといって、こうした人々にまで兵役特例を拡大しようという話ではない。国威宣揚を基準に対象を拡大し続ければ、誰の貢献がより大きいのかを国が判断しなければならず、特例の境界も際限なく広がり続けてしまう。そろそろ誰がより国威を高めたかを問うよりも、国威宣揚を兵役義務の履行方法を変える根拠とすること自体が今日でも妥当なのかを問うべきだ。

韓国には、兵役の原則が競技成績と社会的雰囲気によって揺らいだ経験もある。2002年ワールドカップ（W杯）ベスト4と2006年ワールド・ベースボール・クラシック（WBC）ベスト4という優れた成績を収めた選手たちに兵役特例が適用されたが、特定の大会だけに例外を認めるという公平性をめぐる議論の末、関連基準は結局廃止された。韓国代表の成果に国民がともに歓喜し、十分に報いることと、そのたびに兵役の基準を変えることは別の問題だ。

BTS（防弾少年団）の兵役問題も同じ疑問を残した。世界的な成果と国威宣揚を理由に、大衆文化芸術家にも芸術・体育要員制度を拡大しようという主張が提起され、国会でも関連法案が議論された。しかし兵役の公正性と公平性、減少する兵役資源も重要な判断基準として示され、結局新たな特例は作られなかった。BTSのメンバーは兵役義務を履行した。

ならば、むしろ問われるべきは既存の制度だ。新たな特例を作る際に公正性と公平性を厳格に問うたのであれば、すでに存在する特例も同じ物差しで検証すべきではないのか。BTSに新たな特例を設けなかったからといって、兵役の公正性をめぐる問題が解決したわけではない。当時あわせて検討すべきだったのは、既存の芸術・体育要員の編入基準が今日でも妥当なのかという問題だった。


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