国防部が一昨日、京畿道抱川で初めて開催した「国防ドローン技術展」で、国産の先端ドローンが次々と墜落したり飛行に失敗したりした。韓国航空宇宙産業（KAI）の中高速ジェットドローンは離陸直後に墜落し、別の企業の衝突型ドローンやドローン搭載誘導弾などでも問題が発生した。ドローン12機のうち5機が正常に作動しなかった。アラブ首長国連邦（UAE）やサウジアラビアなどの海外関係者を含む約2200人が見守る中で起きた。K（韓国）防衛産業の顔ともいえる先端兵器が次々と墜落する姿を見せたのは国家的な恥であり、現場でため息が出るのは当然だ。

国防部は一部の失敗は技術開発の過程で起こるものであり、大勢の人々が集まったことで周波数干渉の可能性もあると説明した。試行錯誤はあるだろう。しかし先月25日に行われた海軍・国防科学研究所（ADD）の自爆ドローン試験でも2機が発射から数秒後に墜落した。当時は発射管の単純な不具合が原因と判断された。1カ月間に海上と地上で相次いで問題が発生したのであれば設計・部品・通信・試験評価システム全般を点検する必要がある。


さらにもどかしいのは、ドローン戦の重要性が日々高まっている状況で韓国軍の対応が遅れているように見える点だ。北朝鮮の無人機による韓国領空侵犯をきっかけに尹錫悦（ユン・ソクヨル）政権で創設されたドローン作戦司令部は現政権で廃止された。司令部をなくしたからといってドローン戦の現実までが消えるわけではない。


ウクライナ戦争と最近の中東戦争でドローンは偵察・攻撃・電子戦の核心戦力として定着した。北朝鮮軍はロシアとの協力やウクライナ戦争への派兵を通じて実戦経験を積んでいる。一方、韓国政府は視察団の派遣にも消極的だ。北朝鮮は戦場で学んでいるのに、我々はウクライナの実戦経験を直接確認することもためらう姿だ。

開発過程での失敗を恐れる必要はないが、失敗の原因を外部のせいにするだけではいけない。政府と軍は今回の墜落の原因を徹底的に究明し、再発を防がなければならない。見せることを目的とした実演よりも、実際の戦場で作動するドローン戦力をつくることに力を集中するべきだ。「K防衛産業」の名を掲げる前に、その名にふさわしい技術力と信頼をまず確保しなければいけない。